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2015/05/31

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カルトルカルト、ん~、ま、身近な歴史・・・

それでいえばカルト教団=麻薬:催眠術:暴行:洗脳呪縛鉢巻ハチマキであるものですが。

災いはむしろ宇宙や空からではなく、足元からねッ!というものですね。

トロイの木馬・小鳥箱・野伏せ戦法などなど・・・・

まさに何でもアリの世界でおおよそすべてを持ち得る支配層が、規律やルールや道徳観を重んじる様子のあたりまえのようにして、あたりまえでない、いわば鏡に映るは現実であることにさえ目を閉じたままの眠った羊とされてきている人類を捕縛・捕獲・陵辱・食せんと欲っしてきているものですが。

は亞~、それにしてもね、NPOって何の略ッ?て言われたなら、わたしは
Nazi People Orderとね。

ナチス那智人間秩序とね。

それは新世界秩序というフラッグを立たせている根幹であるものでしょう。

みなさん、NPO法人という団体、関わる時は注意が必要であるものでしょう。

ま、注意してもね、ま、ね。

わたしなら一切関わらないものですよ。

すくなくともこれからはね。

なぜ?

それは正体が露呈されてきているからであるものです。

ま、なんといいますか、山の中で寂しく残虐に殺され埋められたりした被害者や、そういう人たちを決して見捨てはしないものです。

ウフフフフ~。






今日観たYOUTUBEやNEWS記事など;

米国が日本人の記憶から 消そうとする犯罪
2015年05月31日 16:42(アップデート 2015年05月31日 17:17)

1945年5月31日、トゥルーマン米大統領は日本への原爆投下の決定を採った。今日大多数の専門家らは、戦争の終焉に米国が日本に対して行った原爆攻撃を必要ではなかったとの考えを示している。これは米国が自国の力を誇示するための行為だった。

原爆が投下された当時、日本政府は戦争終結の手段を模索していたことから、米国による新型兵器の威嚇は全く意味を成さない残忍な行為でしかなかった。

広島、長崎への原爆投下は20万人以上の日本人の命を奪った。これに世界中が大きなショックを受けた。なぜなら人類はかつて、こんなことは経験したことがなかったからだ。米国は日本の2つの都市に原爆を投下したことに対し、結局何の謝罪も行なっていない。とはいえこれは、十分に軍事犯罪に値する行為だ。日本のほうもこの問いを前に推し進めることはない。

その理由についてロシア科学アカデミー日本調査センターのヴァレリー・キスタノフ所長は、この問いは戦後に出来上がった日米の戦略的協力関係にはそぐわないからとの見方を示し、次のように語っている。
「 ことはパラドックスまで達している。

日本のプレス、文学でのこのテーマの取り上げられ方は、誰がこの爆弾を落としたのかという点が欠如している。原子爆弾が米国で作られたという記述が一切ない。単に原爆の事実が書かれているだけだ。この爆弾がどこかから飛んできたような感じさえうける。

そのわけは明瞭だ。戦後の日本は長きにわたり、事実上米国の占領下にあり、経済も依存していた。西側の戦後復興のためにマーシャル・プランが編まれたが、これに似たプログラムが米国によって日本のためにも策定されていた。

日本経済に奇跡が起きたのもこのプログラムに負うところが大きい。米国側からすれば、これは当然、欲得のないものではなかった。ソ連は勝利を収め、第2次世界大戦を終結させたが、世界には新たな戦争が展開されていた。

こんどはこれは「冷たい」戦争だったが、それでも長くひきずる、出費のかさむことにかけては引けをとるものではなかった。米国が必要としたのは第2次大戦後の廃墟から日本を代表とするアジアに「反共の防波堤」を早急に築くことだった。

この目的で米国は日本をかつての敵国からアジア太平洋地域における主たる戦略的パートナーに仕立て上げたのだ。こんな条件下ではもう、日本の政治家は誰が原爆を落としたのかを指し示すこともできなかったのだ。」

原爆の悲劇を忘れまいとする様々な行事が行なわれているにもかかわらず、日本人の意識からは次第に誰がこの犯罪を行なったかという点が消えつつある。これはもちろんのこと日米関係に便宜を図って行なわれている。

米国は未だに経済、政治、安全保障、プロパガンダといった側面で日本に一定の影響力を持ち続けている。

http://jp.sputniknews.com/japan/20150531/401478.html



米国 オーストラリアにも炭疽菌の サンプルを誤送付
2015年05月31日 17:14(アップデート 2015年05月31日 18:12)

米国防総省は29日、生きた炭疽菌のサンプルを誤って送付していた問題で、オーストラリアの研究施設にもサンプルを誤送付していたと発表した。

米国防総省によると、米国内およびオーストラリアと韓国の合わせて24カ所の施設に炭疽菌のサンプルが誤って送られたという。

米国防省は27日、炭疽菌のサンプルを、ユタ州にある軍事研究施設から、米国内の別の研究施設9カ所と、韓国の米空軍基地に誤って送付していたことを明らかにした。炭疽菌のサンプルは、ミスが発覚した後、直ちに処分された。

なお米国防総省は、菌の輸送による一般への危険はないと発表したが、民間人4人に対して、ワクチンや抗生物質の投与などの予防措置が取られている。

http://jp.sputniknews.com/us/20150531/401738.html



韓国、日本の北朝鮮ミサイル攻撃 の可能性に同意
2015年05月31日 15:30(アップデート 2015年05月31日 15:31)

韓国は日本が朝鮮民主主義人民共和国のミサイル基地に攻撃する可能性には同意するものの、これには必ず韓国側との同意が必要。

ヨンハップニュースがアジア安全保障会議「シャングリラ対話」開催のシンガポールから報じた。
報道によれば、韓国のハン・ミン・グ国防相は「日本は北朝鮮のミサイル基地を攻撃する際は、必ず韓国と同意する必要がある」と語っている。

ハン・ミン・グ国防相はシンガポールの「シャングリラ対話」のフィールドで日本の中谷防衛相と話し合った。

ハン国防相は、「集団安全保障における日本の行為は朝鮮半島および韓国の国益に影響することから、我々の要求、合意なく行われてはならない」と語っている。

これに対し中中谷防衛相は、日本政府の立場はどんな場合でも他国の領域でとられる自衛隊の行動は国際法に照らし、しかるべき国と同意のもとに行われ、これには韓国も該当すると述べている。

これより前、中谷防衛相はフジテレビからのインタビューに答え、北朝鮮が米国にミサイル攻撃を行った場合、日本は北朝鮮のミサイル基地を攻撃すると語っていた。

http://jp.sputniknews.com/asia/20150531/400514.html



サハリンからガスパイプライン敷設で日本は省エネ
2015年05月28日 04:31

日本のパートナーらは「サハリン2」プロジェクトの拡大に消費者としても、また融資、プロジェクト組織のレベルでも参加する構えを表している。このことはサハリン・エナジー社の代表らが訪日の成果を総括したなかで明らかになった。

それだけではない。日本はサハリンと日本の島々をガスパイプラインでつなぎたいと考えている。実現すればこれは1500キロを超える敷設プロジェクトとなる。

ガスパイプライン敷設への関心がなぜ再燃したのか? その理由について全ロシア中小企業社会組織連合「ロシアの支柱」のニキータ・クリチェフスキー会長は、金融面での合目的性、支出とその結果の相関関係から考えても、日本は文字通り自分の裏庭にロシアのエネルギー資源を持つことから明らかだとして、次のように語っている。

「日本人はプラグマティックな民族で、日本のビジネスは金勘定がうまい。日本は米国の政策の示すところに従っはいるものの、一方で不明瞭な政治的利益のために自国の経済的利益を不意にすれば、日本経済の競争力は大きなダメージを受けることも理解している。

確かに中東には安価なガスがある。だが、その輸送は非常に高くつく。このため日本はロシアにガスパイプライン敷設を提案することのほうが最良と判断したのだ。いま日本側は、まずは経済的な関心に重きを置いて行動すべしと考えるに至ったのだろう。」

このプロジェクトの輸送能力は年間で80億立方メートルと試算されている。

http://jp.sputniknews.com/business/20150528/387577.html



130人以上のナチ戦犯が 米国から2000万ドル超を 受け取っていた
2015年05月31日 18:21(アップデート 2015年05月31日 18:51)

第二次世界大戦中にナチ党員や戦争犯罪の実行に協力した疑いのある130人以上の人々が、米国政府から社会保障給付費として2020万ドルを受け取っていた。AP通信が、米社会保障局の報告書をもとに伝えた。

給付費の約4分の1位にあたる570万ドルを、米国から国外退去になった後にナチスの活動に関与していたことが明らかになった人々が受け取っていた。また1400万ドル超が、ホロコースト時代にナチ党員を助けた人たちの社会保障給付費となった。なお彼らは米国で暮らしていた。

報告書は、AP通信が調査を行ってから7か月後に作成された。
AP通信は2014年10月20日、米政府が社会保障の給付と引き換えに、ナチス戦犯を米国から国外へ退去させたとの情報を発表した。

伝えられたところによると、1979年から、少なくとも66人のうち38人のナチ戦犯容疑者と強制収容所の看守が、給付金として数百万ドルを受け取ったという。そのうちの4分の1の人々は、今も欧州で米法務省の資金で暮らしている。

http://jp.sputniknews.com/us/20150531/402198.html



米警察 5か月間で 約400人を射殺
2015年05月31日 17:58(アップデート 2015年05月31日 18:01)

米国の警察は、2015年1-5月に、385人を射殺した。射殺された人の年齢は16-83歳で、18歳未満は8人だった。

射殺された人の約半数が黒人で、80パーセント以上が武装していた。ワシントン・ポスト紙が伝えた。
またワシントン・ポスト氏が行った調査によると、13人がおもちゃの武器を携帯していたという。
2015年、米国で警官が刑事告発されたのは、全体の1パーセント未満の3件のみだった。

米国の警官は、最近10年間で数千回発砲しているが、刑事告発されたのは54件にすぎない。リア・ノーヴォスチ通信が伝えた。

http://jp.sputniknews.com/us/20150531/401911.html



ドイツ経済界東欧委員会の 委員長 ロシアのG7サミットへの 参加停止を批判
2015年05月31日 16:59(アップデート 2015年05月31日 18:12)

ドイツ経済界東欧委員会のエックハルト・コルデス委員長は、6月7、8両日にドイツ南部バイエルン州のエルマウ城で開かれる「G7」サミットへロシアが参加することを停止した「G7」諸国の決定を批判した。

コルデス氏は、ドイツ紙Welt am Sonntagのインタビューで、ロシアとの対話を構築するために、G7サミットのような会議を利用するのを拒否することは、みすみす機会を見逃すようなものだ、との考えを表した。ドイツ通信社が伝えた。

ドイツ通信社によると、コルデス氏は、「G7プラス・ロシア・サミットは、危機の解決と、ウクライナ紛争でロシアが建設的な行動へ移行することに貢献する可能性がある」と述べた。

「G8」は、2014年にG7各国が、ソチで予定されていたG8サミットに自国の首脳を出席させないことを決め、ロシア抜きでブリュッセルに集まり、サミットを開いた後、「G7」となった。これは、クリミアの出来事を背景に決められた。

ロシアのラヴロフ外相はこれについて、誰もロシアをG8から除外していない。なぜなら「G8」は、主要国の首脳たちが集まって、相互に関心のある問題を話し合う単なる団体であり、そこから追い出すことのできる、何らかの機構ではないからだ、と指摘した。

http://jp.sputniknews.com/politics/20150531/401623.html





[ 2015/05/31 20:13 ] 日常の風景 | TB(-) | CM(0)

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