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2015/06/20 不当な呪縛・催眠・洗脳の解除と無効  被害者の適切な解放・手当て





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Capture the Mickey Mouse!!











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ん???? 今夜もみどりちゃんが普通にわたしの側にいる様子は、なんだか常態化してきたような、そんな感じであるものなのです。

ま、みどりちゃんはね、最近は特に酷いネズミを狩る練習を頑張っている様子であるものです。

ま、窮鼠猫を咬むとあるものですが、窮鼠自殺するが正解であるものでしょう。

命を無駄に垂れ流すだけの限り無く鼠模様はッ!

どんよりした重く冷たく冷酷な空模様と重なるイメージであるものなのです。

ま、そんなどんよりした様子の様なカオスの様なこの世界のままで、よくもここまで生き延びて耐え難きを耐え、故郷に偲びに涙をおとしながらも忍びてきた、そういう阿修羅のようなジャングルの中に在って、それでもね、ぬくもりをどうぞ。

みなさんにぬくもりを。 どうぞ。

どうせ降る雨ならば、風流で優しい雨の方がわたしは好きであるものですよ。

酷い傲慢でドロドロのこの血の雨を降らせられてきている地球、人、ネコさんや、犬さんや、そういうぬくもりをね、大切にしない酷い鼠野郎はね、これはこれはミッキーよろしくなんてのは決していけないものですね。


ま、そんなこんなあんなでね、ん~、ま、原発反対の替え歌カントリーロードでみどりちゃんと遊んでいたものなのです。

全ての陰湿なる存在たちにより縛られてきている人たち。

その服従の呪縛・催眠・命令などはすべて解除し無効にする!!!!!!



今日観たYOUTUBE/NEWS記事など;

ロンドンで大規模反政府集会
2015年06月20日 22:39

英国首都で緊縮財政策に抗議する大規模な集会が開かれている。主催者発表では、参加者は7万1000人。
デモ行進がロンドン・シティの英国銀行からウェストミンスター宮殿まで行われ、そこで野党政治家や労働組合幹部、著名人らも参加するミーティングが開かれる予定。

「緊縮財政策に反対する人民総会」なる、政府に不満を抱える様々な人を束ねる運動体が、抗議集会の組織者となる。その掲げる要求のリストは、かなり長大なものである。それにはたとえば、社会補償費の削減や、それに関連して学校や病院等が住民への社会サービスを十分に提供できなくなることへの恐れ、移民政策への反対などが含まれている。

抗議集会には各種の反戦団体も合流する。核廃絶キャンペーン事務局長ケイト・ハドソン氏が記者らに語ったところによれば、この抗議行動によって、核攻撃複合体トライデントの導引計画を実現しないよう、政府を説得できるだろう、とのことだ。

抗議行動の前にリーダーの「人民総会」一人サム・ファーバン氏は次のように語っている。「このデモは、英国全土の抗議行動、ストライキ、市民抵抗キャンペーンの始まりをなす。現在の緊縮財政策が撤回され、英国の社会サービスが再び社会の手に取り戻されるまで、多数者のニーズが最重要視される日まで、我々は止まらない。我々は、危機とは何の関係もない多数市民でなく、銀行屋とエリートこそが危機の対価を支払うよう要求する」

http://jp.sputniknews.com/europe/20150620/481460.html






ロシアの核潜在力と「米国の新世紀」の地政学的野望
2015年06月20日 20:46

「バルト諸国や東欧諸国でのNATO部隊の強化を通じて、ロシア国境へとNATOを東に移動させながら、米国政府は、その途上で深刻な障害に出会っている。それは、核戦力拡大を目指すロシア政府の動きである」…インドの元外交官で政治分析専門家のメルクランガラ・ブハドラクマル氏は、そうした見方を示した。

よく知られているように、米国防総省(ペンタゴン)は、ポーランドやルーマニア、リトアニア、ブルガリアそしてエストニアへの重兵器配備の可能性を検討中だ。こうした国々は、米国防総省によるNATOの東方拡大プランの一部である。
以下、インドの専門家ブハドラクマル氏の意見を抜粋して、お伝えする。

「米国は、自分の西側同盟国を通じて、ロシアとの対決モデルへと移行しつつある。なぜなら、米国の覇権にロシアが戦略的に異論を唱える政策を取っているからだ。

国際舞台におけるロシア政府の自主独立は、ワシントン(米政府)の地域的な戦略の実現を妨げているばかりではなく、自分達が主権を持つような政策実現を目指す他の国々の模範となっている。」

ロシア政府が、ワシントンの声明に対し迅速にかつ激しく反応した事は、驚くべき事ではない。まずロシア国防相の高官が「バルト諸国に戦車や砲撃システムが出現するならば、冷戦時代以来最大のペンタゴンとNATOによる攻撃的一歩となるだろう」と述べた。

その翌日、プーチン大統領は、大陸間弾道ミサイルを40基以上追加配備し、空中の標的を地平線を越えて発見できる新型レーダーユニットを備えることで、戦略核戦力を強化するロシア政府のプランを発表した。

ロシアが核戦力を強化するのは、地政学的プロジェクト「新しい米国の世紀」を実現しようとのワシントンの試みを意味のない物にするためだ。ワシントンはすでに「冷戦」時代にこだわる政策は取っていない。

「戦争の瀬戸際でバランスを取る」事が、新しい米国の戦略となっている。この戦略はもう、ウクライナでも示された。また欧州における軍事プレゼンスを拡大したいというワシントンの意向の中でも明らかだ。

欧州にゆっくりと襲いかかっている嵐は、アジアにおける安全保障にも影響を与える事だろう。

http://jp.sputniknews.com/politics/20150620/479835.html




EUによる制裁延長はロシアとの再統一を選んだクリミアの人々を「罰する試み」
2015年06月20日 21:55

クリミアとセヴァストーポリに対するEUによる制裁措置の延長は、ロシアとの再統合を自由意志により選んだ人々を「罰する試み」である。ロシア外務省は、そう考えている。

EU(欧州連合)理事会は、19日プレスリリースを出し、その中で、クリミアとセヴァストーポリに対する制限措置の効力を来年2016年6月23日まで延長すると発表した。

これに対しロシア外務省情報・マスコミ局は、20日しかるべきコメントを出し「こうした制限措置は、住民投票の中で自由意志によりロシアとの再統合を選んだクリミアの人々を『罰する試み』に他ならない」と指摘した。

http://jp.sputniknews.com/politics/20150620/481021.html




プーチン大統領:ロシアは国有資産差し押さえの違法性を証明する
2015年06月20日 20:30(アップデート 2015年06月20日 20:54)

フランスとベルギーで今週、両国政府がロシアのものと見なす資産が差し押さえられたのに対し、ロシアは 然るべく、裁判手続きを通じて、資産差し押さえが非合法であることを証明する。プーチン大統領が土曜、外国の報道機関の代表らとの会談で述べた。

欧州におけるロシアの資産が、ハーグ仲裁裁判所の決定を受け、差し押さえられた。かの悲運のオリガルヒ(政商)、ミハイル・ホドルコフスキー氏が経営に携わったユコス社の元株主がその原告である。

同社は2006年に経営破綻した。資産は売却され、ホドルコフスキー氏も、金融詐欺および脱税で告訴された。

ユコス株主はこの成り行きを不服とし、ハーグの仲裁裁判所に提訴し、「接収」騒ぎの賠償金を求めた。ハーグ仲裁裁判所は、ロシアに対し、ユコスの元株主である複数の企業に、総額500億ドルを支払うよう命じた。

これに対してロシア大統領は次のように述べた。

「こうした問題、こうした事態についてハーグ仲裁裁判所の決定が有効であるのは、相手国が欧州エネルギー憲章の調印国・批准国である場合に限る。ロシアは同憲章を批准していない。ゆえにハーグ仲裁裁判所の法的効力は認めない」。

ロシア大統領は、ユコス株主がロシアから追加資金を受け取ろうとすることには、何らの新しさもない、としている。

「我々が外国のパートナーたちにこのようなことを言われるのは初めてではない。我々は文明的な、法的なプロセスによって、自らの国益を守る」とプーチン大統領。

http://jp.sputniknews.com/politics/20150620/479696.html




ジム·ロジャーズ氏 「変化したロシア」への投資を勧める
2015年06月20日 19:20

「サンクトペテルブルグ国際経済フォーラム2015」に参加した、米国の大富豪で投資家のジム·ロジャーズ氏が、ラジオ「スプートニク」のインタビューに応じた。ロジャーズ氏はインタビューで、ロシアや国際問題に関する自身の立場について語った。ロジャーズ氏の立場は、米政府の見解とは完全に異なっている。

まずロジャーズ氏は、ロシアへ投資することを恐れる必要はないと呼びかけた。ロジャーズ氏によると、ロシア市場は現在、投資家にとって、「最も有望」である可能性があるという。

ロジャーズ氏は、「私は47年間、ロシアに対して悲観的な感情を持っていた。しかし近年、ロシアは変わった。そのため私も変わっている」と語った。

そしてロジャーズ氏は、「変化への投資」は、「たくさんのお金」をもたらす可能性があると指摘した。
ロジャーズ氏は、BRICS開発銀行についても意見を述べた。御存知のように、ブラジルで2014年、BRICS開発銀行の設立に関する合意に署名がなされた。

BRICS開発銀行は、BRICS加盟国のみならず、新興国でも、インフラプロジェクトへ融資するための最大手段の一つになるだろう。ロシア財務省のストロチャク次官によると、BRICS開発銀行は、2015年7月7日に業務を開始する。

ロジャーズ氏は、BRICS開発銀行が「世界を変える可能性がある」との見方を示した。

ロジャーズ氏は、「世界は長い間、国際通貨基金(IMF)、世界銀行、また米国の管理化に置かれているその他の機関の支配下にあった。一つのプレーヤーが、全てを担当するのは、全く有益ではない。しかし今、競争が始まる」と語った。

またロジャーズ氏は、「スプートニク」のインタビューで、米国の経済政策に批判的な意見を表した。ロジャーズ氏によると、米国の政策は、自らロシアや中国などの国が接近することに貢献しているという。

またロジャーズ氏は、ロシアや中国だけでなく、「日本でさえも、最終的にロシアに接近するだろう。なぜなら、日本はそれを必要としているからだ」と語った。ロジャーズ氏はその理由として、まさに重要な輸送ルートがロシアを通っており、ロシアには天然資源もあるからだと指摘した。

ロジャーズ氏はまた、欧州連合(EU)と米国が締結を目指している環大西洋貿易投資パートナーシップ(TTIP)計画にも不信感を表した。

ロジャーズ氏は、「残念ながら、政府は、何らかの理由で、TTIPの詳細を明らかにしていない。米国は、透明性のある開かれた民主主義国家であるとされているが、その米国は、法案を採択しようとしている。

しかし人々は、その内容や、何に対して投票されるのかを知らない」と述べた。ロジャーズ氏は、米国人である自分にとって、これは「奇妙であり、不安なことだ」と語った。

http://jp.sputniknews.com/politics/20150620/479192.html




鳩山元首相「日本は対ロシア制裁解除が必要」
2015年06月20日 22:25

鳩山元首相は「日本は、ロシアに対する経済制裁から撤退する必要がある。両国が考えるべきは、領土問題交渉のための諸条件を創り出すことだ」との考え方を示した。

鳩山元首相は「私には、クリミアが原因で適用された経済制裁から日本は徐々に撤退する必要があるように思える。

我々両国がすべきなのは、日ロの領土問題交渉が実施されるための諸条件を創り出すよう考える事である」指摘し、先日ドイツで開かれたG'7サミットで安倍首相が、ロシアに対する経済制裁をさらに半年延長する決定に加わった事に遺憾の意を表した。

今年3月、鳩山元首相は、日本国内で激しい批判にさらされながらも、3日間クリミア半島を訪問し、現地を直接視察した。

訪問中、鳩山元首相は、社会のあらゆる層の日本市民に対し、自分の目で実際クリミアの人々の生活がどんななのかを見て、マスコミが描いているイメージと比べるチャンスを得るため、クリミアを訪れるよう訴えた。

また鳩山元首相は「自分は2014年のクリミアでの住民投票が、ウクライナ憲法にも国際法の規範にも合致した形で行われたと確信した」とも指摘している。その当時も元首相は、日本は、ロシアとの関係改善に向けた第一歩として制裁政策を放棄すべきだとの意見を表明している。

http://jp.sputniknews.com/japan/20150620/481363.html




最深級「世界が注目」=小笠原西方沖の地震―下部マントル付近、謎多く
時事通信 6月20日(土)22時2分配信

 
小笠原諸島西方沖で5月30日に発生したマグニチュード8.1(気象庁推定)、最大震度5強の地震は震源の深さが682キロで、世界の観測史上、最も深いクラスの地震だった。

地震の仕組みを研究する東京大大学院の井出哲教授は「上部マントルと下部マントルの境界近くで起きた地震であり、なぜ起きるか分からないことばかり。世界の研究者が注目している」と話している。
 
◇押し返されるプレート
 
小笠原諸島は、太平洋プレートがフィリピン海プレートの下に沈み込む伊豆・小笠原海溝沿いにある。今回の地震はプレート境界ではなく、太平洋プレート内部で、ほぼ縦方向に押す力によって起きた。
 
地表から深さ約2900キロまでは岩石でできたマントルがあり、上部と下部に分かれている。プレートは薄い地殻と上部マントルの上層が合わさった板状の岩盤で、同海溝近くの太平洋プレートの厚さは100キロ程度とみられる。
 
太平洋プレートは南米に近い東太平洋海嶺(かいれい)で形成された後、ゆっくり西へ移動。伊豆・小笠原海溝からフィリピン海プレートの下に沈み込み、より高温高圧の下部マントルに至る。
 
地震は地殻内の断層やプレート同士の境界の浅い所で起きることが多く、深さ300~400キロまでは深くなるにつれて発生数が減る。これは次第に高温高圧となり、断層が急激にずれて地震を起こすのが難しくなるためだ。
 
しかし、そこから深さ600キロにかけては逆に発生数が増える。伊豆・小笠原海溝の太平洋プレートでも深さ500キロ程度で地震が多発しており、井出教授は「プレートが下部マントルに近づいて沈み込みにくくなり、沈み込む方向から押し返されるようにして地震が起きると推定される」と説明する。
 
◇結晶構造の変化か
今回の地震はこれまで地震が起きていない所で発生したほか、沈み込む方向と押し返す力の方向が一致せず、謎が多い。
 
参考になるのは、2013年5月24日にオホーツク海の深さ約600キロで起きたモーメントマグニチュード8.3の地震だ。北海道と秋田県で最大震度3の揺れを観測した。
 
震源は今回と同様、沈み込む太平洋プレートの内部だった。米カリフォルニア工科大の金森博雄名誉教授らは同年発表した論文で、太平洋プレートが深く沈み込むにつれて硬い部分が薄くなり、この硬い部分の岩石の結晶構造が高温高圧下で変わったとの見方を示した。
 
結晶構造が一気に変わって岩石の体積が減少すると、隙間が増え、断層が急激にずれて地震が起きると考えられる。
井出教授は「今回の地震波の解析が進めば、上部マントルと下部マントルの境界で何が起きているかを解明する手掛かりになる」と期待している。

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20150620-00000126-jij-sctch



























[ 2015/06/20 22:53 ] 日常の風景 | TB(-) | CM(0)

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