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2015/09/14

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きょうは阿蘇山が噴火したものですね。

昨日あたりからfc2のログインがなかなかできない状況になってあるものなのですね。

なので記事は後回しで途中で強行更新の様子となったものです。

午前様投稿はなんとなくね、精神衛生的にもその日の記事はその日にというものなのです。

もうすっかり秋のような朝夕。

わたしのコンパクトデジカメも活躍する季節となっていくものですね。

みなさんことしも紅葉をみましょうね絵~。

枯葉の上をサクサク歩きましょうね絵~。

みんなで、誰も寂しい人がいませんように。



今日観たYOUTUBEなど;



通信社「ロシア・セヴォードニャ」の女性職員をエストニアが入国拒否
2015年09月14日 23:08(アップデート 2015年09月14日 23:11)

エストニアの国境警備員はロシアの情報通信社「ロシア・セヴォードニャ」のマルチメディアプログラム課のマリーナ・ペレクレストヴァ副課長の入国を拒否した。在エストニア、ロシア大使館の公式Facebook が明らかにした。

「我々はこの事実を言論の自由を制限し、都合の悪いマスコミに対してダブルスタンダードを使い、エストニア住民が地元情報市場で優位に立つ見解とは異なる 他の視点にアクセスすることを制限する試みと捉えている。」

エストニア、ロシア大使館の公式Facebook にはこう書かれている。

エストニアでは7月末も、タリン行政裁判所がイタリア人ジャーナリストで欧州議会元議員のジュリエット・キエゼ氏のエストニア入国を禁じたばかり。

キエゼ氏はメディアクラブ「インプレッサリウム」のディスカッション「欧州にはロシアと戦う必要があるのか?」の枠内で出演するはずだった。

ロシア人ジャーナリストたちに第三国への入国が拒否されるケースは、9月に入ってからこれで2度目。これより前はモルドヴァの首都キシニョフ空港の通関でLifenews局の撮影班が入国拒否にあっている。

Lifenewsはキシニョフ都心での大規模集会を撮影しようとしていた。撮影班は撮影を行うための許可書を所持していなかった。
情報通信社「ロシア・セヴォードニャ」はラジオ「スプートニク」を傘下に持つ。

http://jp.sputniknews.com/europe/20150914/896710.html




EU理事会 ロシア及びウクライナ市民に対する制裁延長を承認
2015年09月14日 20:39

月曜日、EU(欧州連合)理事会は、ロシア及びウクライナの個人及び法人に対する制裁を2016年3月まで延長することを承認した。

EU理事会は、これはウクライナの領土保全と主権の侵害に関係したもの、とみなしている。リア-ノーヴォスチ通信が、EUの消息筋の情報として伝えた。

消息筋は「決議は採択された」と述べた。

9月2日、EU加盟諸国常任代表委員会は、9月15日に期限が切れるロシア連邦及びウクライナの市民・法人に対する制裁の効力を半年、つまり来年2016年3月まで延長すると決めた。

先に消息筋が、リア-ノーヴォスチ通信に伝えたところでは、制限措置延長に関する決定は、全体会議での話し合いを経ずに、9月14日にEU理事会により採択される可能性があるとのことだった。

ロシアと西側の関係は、ウクライナ情勢に関連して悪化した。2014年7月末、EUと米国は、個人や法人に限った制裁措置を、ロシア経済の一定の部門に対する措置へと拡大移行させた。これに対し、ロシア側は、制裁導入国からの食料品の輸入を制限する決定を下した。

そしてロシアは、今年6月、対ロ制裁延長に答える形で、食料品輸入禁止措置をさらに1年間、つまり2016年8月5日まで延ばした。

http://jp.sputniknews.com/politics/20150914/895725.html




東電、地下水の海洋排出を開始
2015年09月14日 22:19

東京電力は福島第一原発の事故処理で、地下水850トンを浄化装置にかけたのち、海に放出した。月曜、東電が発表した。

水はストロンチウムやセシウムが除去されており、安全だという。ただ、ストロンチウムやセシウムより危険性の少ないトリチウムは含まれている。しかしながら、地下水の汚染レベルは、原子炉の冷却に使われている水よりも、はるかに低いという。

東電は2011年以降、地下水の再利用問題に取り組んできたが、漁業団体から激しい抵抗にあっていた。それが今回ようやく初の放水となった。これまで原発職員が毎日汲み出す水は特殊な貯蔵庫に保管されていた。

http://jp.sputniknews.com/japan/20150914/896372.html




沖縄周辺が再燃
2015年09月14日 21:45

沖縄県で普天間基地を県外に移設する作業が再開された。これに対し、翁長知事は、仲井前知事が決めた移設先の埋め立て作業の許可の取り消しにむけた手続きに入ったことを明らかにした。

沖縄の知事と住民対日本の政権の対立について、ロシア科学アカデミー、極東支部の東洋学者のヴィクトル・パヴリャテンコ氏はこの状況について次のようなコメントを寄せている。

「沖縄周辺に今、一筋縄ではいかない状況が出来上がっている。こんなのを見ていると日本側は能舞台を演じているのだろうかといった疑念が湧く。

だが、実際、はたから見ると国民は集会を行い、憤慨しており、政府は知事を説得しているが、知事はこれに抵抗している。

それに日米安保条約を無視する姿勢をデモンストレーションした沖縄県知事は翁長知事が初めてではない。だがこんな舞台を米国人のために演じながら、日本は米国から両国関係の新たな見逃しや特恵を引き出そうとしている可能性も除外できない。

この対立に平行して、沖縄の基地に関して日本では、国を段階的に米国から解放していこうという構想があるとおもう。これが特に感じられるのが反米的姿勢の中心であり続けている沖縄だ。

それは沖縄に米国が70年も居座り続け、やりたい放題であることと、これに日本の多くの市民が不快感を持っていることに起因する。このため沖縄の米軍基地を巡る闘いは、日本が米国の保護統治から脱却する一歩なのだ。

もちろん3つめのパターンもありえる。沖縄は基地移転を要求するが、安倍氏は沖縄住民の反対を退け、沖縄圏内での基地移転計画を実現し、これによって再び米国に対し、連合国の責務に忠実である自分の姿をアピールするというものだ。」

Q:日本の反戦社会団体はパヴリャテンコ氏の言う能舞台に加わるとは思えない。彼らは真剣に米軍基地の移転を目指して運動を行っている。日本の反戦、反米運動は今、どれだけの力を持ち、この状況に影響力を講じることができるだろうか?

「こうした団体は60年代、70年代、まして80年代の初頭に会ったものに比べて力がないことは確かだ。それでも日本の社会団体は米国の影響下から出ようというプロセスに大きな役割を演じている。日本の政治的エスタブリッシュメントのなかにも米国からの解放を望む十分多くの勢力があると思う。『NOといえる日本』を共著で書いた石原慎太郎氏もその一人だ。この本は一大センセーションを巻き起こした。米議会などはこの本をめぐって数ヶ月を費やしたくらいだ。」

Q:日本と米国のプロパガンダは中国の高まる脅威で日本国民を脅かしているこのときに、日本国民は米国の保護統治からの解放を望んでいるだろうか?

「日本人は本当に中国の脅威を信じている。だが日本の社会にはこの状況を別の視点から見ている人たちもいる。日本は完全に米国に従属しており、好むと好まざるとに関わらず、米中対立に引きずりこまれている。だが、日本の米国従属度が弱まれば、中国との合意だって簡単になるだろうというものだ。つまり日本には独自の誇りがあり、古い文化、武士などもろもろを抱えているが、これはアジアであり、アジアはアジアのことを他の誰よりもよく理解できる。それに米国というファクターは歴史的にも今の東アジアの上でも、日本も含めこの地域では一種、不自然なものとして受け止められている。それに日本人は広島、長崎の原爆投下が誰の手で行われたかを決して忘れることはいない。」

Q:日本は原爆を落としたのが米国人だったという事実をほとんど忘れかけているという話がロシアでも聞かれるが?

「誰がそんなことを言っているのか私は知らない。今年、広島、長崎の原爆投下から70年の関連行事が非常に盛んに行われたことを見るにつけ、日本は自分は攻撃をおこなっただけでなく、原爆の犠牲者でもあるんだというところを見せたかったのだとおもう。日本は戦時中に12万人もの日系米国人が強制収容された事実も忘れてはいない。私は日本人の特性を知っているから、米国人に復讐しようとすることもありうると思う。どんな形になるかはわからないが、日本人はきっとそうすると思う。」

http://jp.sputniknews.com/opinion/20150914/896186.html




ドイツ、移民問題でシェンゲン協定への参加を停止
2015年09月14日 14:59(アップデート 2015年09月14日 15:00)

ドイツ内務省のトーマス・デメジエール大臣は、中東・北アフリカ諸国から移民が大挙流入していることを受け、国境警備を再強化することを宣言した。 特にオーストリアとの国境に注意が払われる。両国間の鉄道連絡は12時間停止される。Der Spiegelによれば、政府は国境に軍を派遣することも検討中という。

大臣によれば、こうした方策は移民の流入量を抑え、入国者のレギストレーション手続きを正常化するためのものだという。
こうした方策は、域内の自由通行というシェンゲンゾーンの理念に反する。しかし社会および国家の安全が脅かされる場合には、国は一時的に国境管理を強化してもよいことになっている。
今後はEU市民および身分証(ビザなど)を所持した人のみが国境を無障害通行できるようになる。

http://jp.sputniknews.com/europe/20150914/894196.html




大阪市のホテルグランヴィアで食中毒 宴会客35人症状訴え
2015年09月14日 21:17(アップデート 2015年09月14日 21:25)

大阪市は14日、同市北区のホテルグランヴィア大阪の宴会で、利用客35人に食中毒の症状が確認され、腸管毒素原性大腸菌O159が検出されたと発表した。いずれも軽症という。市は同日から3日間、ホテルの調理場などの営業停止を命じた。

市によると、今月4日、宴会調理場で調理した洋食コース料理を食べた79人のうち、男女計35人に5日以降、腹痛や下痢、発熱などの症状が出た。市の検査で8人からO159が検出された。

症状を訴えたのは大阪、兵庫、奈良、京都の2府2県から訪れていた25~59歳の男女。コース料理で生ハムやサーモンのマリネなどを食べた。

http://jp.sputniknews.com/japan/20150914/896037.html




メキシコ人観光客ら12人殺害=治安部隊、過激派と誤認―エジプト
時事通信 9月14日(月)10時23分配信

 【カイロ時事】
エジプト西部の砂漠地帯で13日、イスラム過激派を追跡していた治安部隊が観光客の車列を誤って攻撃し、治安当局によると、メキシコ人8人とエジプト人4人の計12人が死亡した。
 
内務省は14日の声明で、標的を誤った事実を認めた。
攻撃ではこのほか10人が負傷した。ロイター通信によれば、事件の生存者は「車列は空爆された」と話している。
 
メキシコ政府は事件を強く非難し、エジプト政府に「徹底的な調査」を要求した。エジプト側は、車列が立ち入り禁止区域に入っていたと説明している。
 
エジプト西部の砂漠は、雄大な自然や美しい星空が見られることで知られる。ただ、最近は隣国リビアから過激派が流入。治安部隊が掃討作戦を強化していた。

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20150914-00000032-jij-m_est





































[ 2015/09/14 23:58 ] 日常の風景 | TB(-) | CM(0)

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