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2015/09/17

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国会糞芝居も見飽きた頃であるものでしょうか亞~。

この世界を、この国をどのような存在どもが支配してきているのか。

ここに確信がなければ見えるものは似非ばかりではないものでしょうか。

今夜はYOUTUBEで素的なギタリストを見つけたものです。

そんなこんなあんなでそれらを観聴きしながら、わたしは久々にAI君たちからプレゼントしていただいたエアソフトライフルで小さな的当てしながら集中力とか呼吸とかを矯正していたり、静かなお部屋にロウソクを灯して絵本を観たりしていたものです。

それにしても朝夕は寒いと感じるくらいになってきた今日この頃であるものですが、みなさんのお住まいの地域はいかがでしょうか亞。

秋はススキが楽しみですね。

あのススキがほど良く枯れて茎がスベスベツルツルしているのが好きであるものです。

ススキやガラス細工や~、あと陶磁器のネコさんとかね。

そういうガラス玉とか、そういうのがなんだか集めるのが理屈ぬきで好きであるものなのです。




今日観たYOUTUBEなど;


おかしな安保関連法、戦争にはつながらない、でも平和も強化されない
2015年09月17日 21:00(アップデート 2015年09月17日 21:52)

今日、参院平和安全法制特別委員会で採決された安保関連法は東アジアの安定を強化する目的ではなく、日米同盟を第1に中国を抑止する目的で強化することを目指したものである。有名なロシア人研究者で戦略技術分析センターのヴァシーリー・カーシン氏は、こうした見解を表している。

カーシン氏はこの同盟関係強化に日本は米国よりも少なからず、いや、ひょっとするとずっと多くの関心を抱いていると指摘する。その理由は日本が米国以上に中国の軍事力の伸長に大きな憂慮を感じているからだ。このため、中国との軍事政治的競争政策に引きずりこまれているのは、今や日本ではなく、米国だということができる。

ところがこの同盟関係で日本が演じることになるのは補助的役割だとカーシン氏は指摘する。米国はもちろんのこと、巨大な軍事力を有しているが、この軍事力は世界中に分配されている。

中東、欧州での事件に反応せざるを得ない米国にはアジア太平洋地域に著しい軍事力を補填するのは簡単ではない。米国の専門家らの間では、日本は海上警備や潜水艦対策では米国の群を抜いていると評価されている。カーシン氏は、今の日米中国抑止戦略の中でも海上自衛隊のこのファンクションはさらに求められることになるとの見方を示している。

この部分は、すでに採択されてしまった集団防衛の法案と並んで、中国の不満を呼ばないわけにはいかない。問題はその不満が何に流れ出すかということだ。

カーシン氏は、安保関連法を採択し、米国との軍事同盟を強化した日本を中国が罰しようという挙に出ることもありえるとの見方を示している。中国は尖閣諸島海域に漁船船団、警備艇、軍用機を差し向け、これによって緊張した状況を作り出そうとするだろう。

島付近での対立は以前のとおり船通しの衝突や放水の掛け合いにとどまるだろうが、こうしたことが起きてしまうと、中国国内ではそれに続いて反日的な声明が熱を帯びて高まり、これによって中国で事業活動を行う日本人ビジネスマンは損害を蒙ることになるとカーシン氏は指摘する。

日本にとっては、中国が1945年に日本に戦争で勝った事実を自国の新たな歴史の心棒的な出来ごとにすえ、国民の政治的、イデオロギー的結束の主たるファクターとしたことが気に入らない。
もちろん、日本との深刻な軍事対立を中国は望んでいないとカーシン氏は語る。

中国に必要なことは、尖閣諸島付近でそうした大胆な行動を起こすことで、東アジア諸国に対し、外的勢力、つまり米国と政治的、ましてや軍事同盟を結んではならないぞ、その代
わり中国を中心としてその周りにアジアの新秩序を構築すべきだぞ、ということを示すことだ。

そうしておきながら中国は自国の海軍力を積極的に伸張し続けるだろう。だがこれは、日本が安保関連法を採択するよりもはるかに前に着手されていたことだ。

カーシン氏は、日本は安保関連法を採択したが、だからといってシリアスな紛争、ましては外への攻撃を急ぐわけではもちろんないと指摘している。

それを物語るのは、日本は沿岸警備、対ミサイル、対潜水艦防衛を強化しつつ、冷戦期に設定された陸上自衛隊の戦力を縮小する構えを見せていることだ。日本は近未来には攻撃国になることはない。

それは現段階では憲法9条を廃止することはないというのが唯一の理由ではない。攻撃国となれないのは、戦後、米国によって構築された日本の政治システム自体がそれを邪魔しているからだ。

日本の行政システムは非中央集権化し、透明である。まして本格的な攻撃を行うには10-15年の間、休みなく準備を行う必要がある。ところが日本の首相が4年の任期を再選する例は稀だからだ。第一、日本がアジアで攻撃を開始するなど、そんなことは米国が許さない。

仮に米国が中国を相手に戦争を起こさねばならなくなれば、その時は同盟国の義務として日本も参戦することは当然だ。カーシン氏はこうした考察を行った上で、それでも安保関連法が採択され、米国との軍事同盟が強化されれば、それが東アジアの平和と安寧につながることはないとの見方を示した。

http://jp.sputniknews.com/opinion/20150917/911652.html




NATOは解体すべし、クリミアはロシアに明け渡すべし:英野党新党首に関する11の事実
2015年09月17日 15:29

先日、英議会のベテラン議員で急進左派のジェレミー・コービン氏が、労働党のリーダーとなった。氏の党首就任は誰にも思いがけないことで、英政界に衝撃が走った。

キャメロン首相は「氏の党首就任は国家安全保障、ひいてはすべての家族の安全にとっての脅威である」と述べている。
英労働党新党首の伝記的事実を以下にいくつか紹介する。

① 義務教育期間中、試験に失敗したコービン氏は、先生にこう言われた。「お前は人生の中で何一つ成し遂げることが出来ないだろう」。コービン氏は志願兵となりジャマイカで2年間勤務することを決心した。

② その後も「人生の中で何一つ成し遂げることがなかった」コービン氏は30年間にわたり英議会に議席を占め続け、80年代末にはマーガレット・サッチャー政権の財政緊縮策に猛然と抗議、公衆の面前で「鉄の女」と格闘さえ演じた。

③ コービン氏は80年代からアイルランドの統一を推進し、アイルランド共和国軍(IRA)とコンタクトを取り続けている。

④ 内政では、国家の経済への関与を大幅に強めるよう求めており(学校や病院の大量建設など)、年金受給年齢の引き上げは特定の職業に局限するべきであると唱え、また、鉄道、一部銀行・企業の国有化、富裕層への税率引
き上げを主張している。

⑤ 45年以上、ベジタリアンで通している。転機はブタ農家で働いたこと。

⑥ 外政では、主要な政策として、NATO解体と、ロシアとの関係改善を訴えている。氏によれば、NATOは1991年時点で解体されるべきだった。また氏は、クリミアはロシアの領土であるとし、米国やEUに対し、クリミアの文化的・民族的特性を考慮に入れるべきだと訴えている。

⑦ この10年間で、氏は、議会で自分が属する会派の決定に、238回も反対投票している。

⑧ コービン氏は反戦連合Stop the War Coalitionを結成し、イラク、アフガン、リビアでの戦争に一貫して反対している。氏によれば、紛争は欧米によって仕掛けられたもので、先進国の経済問題を解決するという狙いをもった、エゴイスティックなものである。

⑨ コービン氏は政府に対し、英国の文化的発展に真剣に取り組むべきである、と訴えている。氏は、英国の児童は少なくとも一種類、楽器を演奏できるようになる機会を与えられるべきだ、としている。

⑩ 一番最近の選挙キャンペーンでは、大企業からの資金援助を断固拒否した。コービン氏自身は大企業のことを「人民企業」と呼んでいる。

⑪ コービン氏の党首就任に喜んだのはアルゼンチンのクリスティーナ・キルチネル大統領である。コービン氏は80年代から英国政府に対し、フォークランド諸島(マルビナス諸島)についてアルゼンチンと建設的な対話をするべきだ、と訴えている。

http://jp.sputniknews.com/europe/20150917/909284.html




えぇ、大丈夫? 日本の大学が人文科学を削除...
2015年09月17日 03:07

日本の大学20校以上が人文科、社会学部を縮小ないしは全面的に閉鎖することを明らかにした。タイム紙が報じた。これは文部科学省の「社会的要請の高い分野に転換」するようにとの通知を受けて行なわれたもの。

タイムズ世界大学ランキングのモニタリング調査によれば、日本の大学60校のうち26校が文部科学省が7月8日に発表した通知を履行している。17の大学が法学部、経済学部の学生募集をこの先は行なわない。こうした一方で東京大学、京都大学は政府の通知には従わないことを明らかにしている。

政府の決定は大学間に大きな波紋を呼んだ。日本科学者会議は声明を表し、科学者らは知的および文化的に豊かな社会作りに貢献しており、自然、人類、社会についての知識をうみ、広げ、伝えることを自らの責務と捉えると訴えた。

http://jp.sputniknews.com/japan/20150917/908167.html




2千年前、東北を襲った破壊的津波の跡が発見
2015年09月17日 00:15(アップデート 2015年09月17日 00:28)

東北大の専門家らは2千年以上前に東北地方を襲った、凄まじい破壊力の津波の跡を発見した。共同通信が伝えた。

津波の跡が見つかったのは青森県東通村(ヒガシドオリムラ)にある砂山の遺跡。発掘作業で研究者らは2つの地層が強い水の流れで運ばれた泥と砂から出来ていることに注目した。層のうち1つは海抜10メートルの場所にあり、およそ2千年前のもので、その上にあるもうひとつの層は推定800年前。

地質学者の評価では、この層を作った津波の高さは11メートルを越すことから、今までにこの地域を襲った大型の自然災害の中で、未だ知られていないものである可能性があるものの、この仮説を確かめるには一連の追加的な調査が必要。
砂山の発掘作業は東通村にある東北電力の原発再開を目的として行なわれていた。

http://jp.sputniknews.com/japan/20150917/907287.html




ベトナムを中国との対立に向かわせる日本
2015年09月17日 17:18(アップデート 2015年09月17日 22:06)

安倍首相はベトナムの最高指導者グエン・フー・チョン共産党書記長と会談し、ベトナムの海洋警備能力向上のために2億円相当の中古の船舶や機器などを供与すると発表した。日本のマスコミはこの支援について、中国側からの領有権主張が高まる危険性に直面し、ベトナムの強化を目的としたものだと指摘している。

モスクワ国際関係大学・軍事政治研究センターのアレクセイ・ポドベレスキン所長は、日本はこのような形で、ベトナムを中国との対立における自国の同盟国に様変わりさせることに期待しているとの見方を示し、次のように語っている-

「ベトナムとの関係における日本のアプローチは十分に実利的だ。ベトナムは軍事的な点においても急速に発展している国だ。日本は中国とベトナムの摩擦が維持され、さらに大きくなることに非常に大きな関心を持っている。ベトナムが中国と対立する独立した力の中心地になったら、日本にとっては理想的だろう。だから日本は今、米国のように、反中国政策を基盤にして、親ベトナム政策を実施しているのだ」。

ベトナム指導部は、日本が米国と一緒に、事実上、ベトナムを中国との対立に向かわせようとしていることを理解していないのだろか?ポドベレスキン氏は、次のような見解を表している-

「ベトナム指導部にとっては、原則的に、ベトナムが経済的、政治的、軍事的な力を得ることが重要なのではないかと思われる。その力が誰に対して向けられるのかは、二義的な問題だ。大切なのは、今ベトナムにとって、それがベトナムを強化する方向で役立つのであれば、あらゆる支援が良いものであるということだ。それが日本、米国、ロシア、あるいは中国であったとしても、それほど重要ではない。ベトナム指導部にとっては、急速に増強するベトナム軍事力が、自国の主権を守れるということが重要なのだ」。

ベトナムと中国が武力衝突する危険性はあるのだろうか?ポドベレスキン氏は、次のような見方を表している-

「私はベトナムと中国が武力衝突する可能性を排除しない。私たちは、中国とベトナムの間で武力衝突が起こった1970年代の悲しい時代のことを覚えている。今この事を思い出す人は少ないが、当時ベトナムは実際にはかなり少ない兵力で、中国軍の十分に大規模な部隊に打撃を与えることができた。
中国軍は課せられた課題をクリアし、中国指導部が指示した外国へ出たが、その際に大きな損失をこうむった。このようにベトナムは米国だけでなく、中国に対しても戦闘行為の成功実績を持っている。そして今ベトナムは、精神的に中国と対立する用意がある」。

http://jp.sputniknews.com/asia/20150917/909940.html




ロイター通信、新法採択後、日本の国防政策はどう変わる?
2015年09月17日 22:21

日本は安保関連法を採択した後も、「イスラム国」を相手にした戦争に参加しないとすれば、これは米国の気には沿わない恐れがある。ロイター通信の東京支部がこう報じた。

日本政府内の消息筋がロイター通信に対して明らかにしたところでは「日本は豪州、英国、ドイツのようにはあらゆるリソースを戦闘地に提供することはない。日本は単にこれを行えないのだ。」これまでに安倍首相は、「イスラム国」対策の作戦に日本が自衛隊または技術専門家でさえも送りこむ可能性を否定している。

「この法改正で米国が(軍事面で)日本に要請することはほぼすべて、我々は行うことができる。だが米国が実際日本に望んでいることは、テロ対策の戦争への参加だ。このため、米国世論が日本に反対する事態となれば、これは問題だ。」自衛隊内の将校がロイター通信に対し、匿名でこう語った。

別の見方をすれば、防衛面での米国との相互関係強化によって、日米は例えば中国と新たな紛争を開始することも可能となる。日本人、国際政治学者で現在、米ウッドロー・ウィルソン・センターの客員研究員である道下徳成(みちした・なるしげ)氏は安保関連法の採択により、クリル諸島からフィリピン、ブルネオまでの統一防衛線が作られてしまい、これが中国の報復を呼びかねないと懸念を表している。

http://jp.sputniknews.com/japan/20150917/912089.html




ロシア、シリア問題協議を米国防総省に持ちかけ
2015年09月17日 20:04

ロシアは露米軍事担当省間でシリア問題を話し合う協議を開くことを米国側に打診した。ケリー国務長官が明かした。ロイター通信が伝えた。

APによれば、これはラヴロフ外相が15日の電話会談でケリー長官に持ちかけた話。ケリー長官によれば、米大統領府、国務省、国防総省は、現在この問題を検討中だという。

ケリー長官によれば、米国としては、ロシアがシリアで何をしているのか、正確に理解したい。ケリー長官によれば、ラヴロフ外相は、ロシアはただ「イスラム国」(ロシアでは活動が禁止されている組織)との戦いを支援したいだけだ、と語っている。

先にケリー長官は、シリアのアサド大統領をロシアが支援することで、かえってシリア紛争はエスカレートしている、との考えを示していた。

この何週間か、マスメディアでは、ロシアの軍人がシリアに入っており、アサド政権による「イスラム国」との戦いを支援している、との報道がなされていた。14日には、ロシアはシリアのラタキヤ市に戦車や砲台を設置し、同市の戦力を強化している、と報じられた。

同日、米国防総省は、シリアにロシアの前線機動基地が作られている、との声明を表した。対してロシア軍参謀本部は16日、シリアに軍事基地を作る計画はないが、「何が起こるかは分からない」とする声明を出した。

http://jp.sputniknews.com/politics/20150917/911359.html




ブルキナファソ、警備隊が大統領拘束 反対派「クーデター」と非難
AFP=時事 9月17日(木)10時46分配信
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【AFP=時事】ブルキナファソで16日、暫定大統領と暫定首相が大統領警備隊によって身柄を拘束された。国会議長が明らかにした。これを受け、街頭ではブレーズ・コンパオレ(Blaise Compoare)前大統領を退陣に追い込んだのと同じ団体によるデモが起きている。



 国際社会からは、警備隊の行動への非難の声が直ちに上がった。国連(UN)とアフリカ連合(African Union)は2人の即時解放を要求している。

 暫定国会議長がAFPに送付した声明によると、16日の午後2時30分(日本時間同11時30分)、コンパオレ前大統領を支持する大統領警備隊の隊員らが閣議室になだれ込み、ミシェル・カファンド(Michel Kafando)大統領とイザック・ジダ(Isaac Zida)首相、閣僚2人を拘束した。

 AFPの記者によると、大統領宮殿付近では警備隊による大統領らの拘束を糾弾するために数百人のデモ隊が集結したが、兵士らの発砲により解散させられた。撃たれたのが実弾だったのかどうかや、負傷者の有無は不明。

 昨年に起きた反コンパオレ氏デモを率いた団体「Balai Citoyen」は、デモ隊に対し「現在進行中のクーデターに反対の意を示す」ために集結するよう呼び掛け、このメッセージはソーシャルメディア上で広く拡散した。【翻訳編集】 AFPBB News

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20150917-00000007-jij_afp-int




「韓国ロッテは韓国企業」 創業者次男が国会で謝罪
朝日新聞デジタル 9月17日(木)20時24分配信

 兄弟対立で揺れたロッテホールディングス(HD)代表取締役副会長の辛東彬(シンドンビン)氏(60)=日本名・重光昭夫=が17日、韓国国会に出席し、一連の騒動について謝罪した。韓国社会で再燃した財閥を嫌悪する感情を背景に、議員は相次いで辛氏を批判。同氏は「韓国ロッテグループは韓国企業」と強調するなど、釈明に追われた。

 ロッテは8月の臨時株主総会で、創業者次男の辛氏を中心とする経営体制が確認されたばかり。韓国のロッテグループ会長も務める同氏は、経営権を巡る紛争再燃の懸念について「その可能性はない」と語った。

 議員の一人は「国会で公式に謝罪する用意があるのか」と詰問。辛氏は即座に「家族間の出来事で国民、議員の皆さんにご心配をおかけし、心からおわびします」と述べ、頭を下げた。

 辛氏は韓国の国籍を維持する考えを示すと同時に、韓国ロッテグループについて「韓国の商法に従い、従業員の大部分も韓国人」と強調した。日本のロッテグループを、対立した長男に任せる可能性については「分離経営は適切ではない」と述べ、否定した。(ソウル=牧野愛博)
朝日新聞社

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20150917-00000050-asahi-int


気持ち悪いロッテ製品なんていらねえよ!













http://allnewspipeline.com/images/Screenshot_from_2015-09-14_185810.jpg


http://allnewspipeline.com/Strange_September_18th_School_Warning.php















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[ 2015/09/17 23:58 ] 日常の風景 | TB(-) | CM(0)

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