FC2ブログ







2015/09/18

20150521pic 087


20150521pic 085


今日は少し暑さがぶりかえした様子の大分であったものです。

ま、今はスズムシさんがいつものように素的な音楽を聴かせてくれているもので、ありがたいものです。 スズムシさんいつもお疲れ様です。

気がつけば~ 右も左も エイリアン~

あ、前に詠んだ575であるものです、思い出したもので。

しかしこの前のトカゲ夫婦は笑わせていただいたものです。

被害妄想が激しいのか、ブイブイブイブイと五月蝿く鳴いていたものですが、ま、トカゲシュワちゃんの親戚であるものでしょう。

最近はみなさんの地域にお住まいのエイリアンどもの行動には変化が見られるものでしょうかね。

今夜は久々に風流な夜魔猫銀さんの怪談朗読でも聴きながら眠るものでしょうか亞~。




今日観たYOUTUBEなど;


カダフィ大佐は欧州難民危機を予言していた
2015年09月18日 17:35

欧州における第二次世界大戦以来最大の難民危機は2011年3月、リビアの指導者だった故ムアマル・カダフィ氏によって予言されていた。死の直前に行なわれたインタビューで、氏は、リビア情勢が不安定化したとき、アフリカ全土から数百万の移民が欧州に殺到するだろう、と述べていた。

「数百万のアフリカ人がフランス、イタリアに入るべく地中海越えを試みるだろう。リビアは地域の安全に重要な貢献を行なっているのだ」。フランスのFrance 24によるインタビューでの発言。



カダフィ大佐の息子サイフ・アル・イスラム氏も、やはりFrance 24によるインタビューで、同様の見解を述べていた。「リビアはソマリアのようになるかもしれない。シチリアやランペドゥーザに海賊が出没するようになる。

数百万の不法移民が押し寄せる」と同氏。
予言は的中した。今年に入ってから、EUには50万人もの移民が押し寄せ、一日あたり数千人が新たに流入している。欧州委員会によれば、今度の移民危機は第二次世界大戦以来最大のものである。

http://jp.sputniknews.com/life/20150918/915113.html




シリア政府「『IS』との戦いのため必要があれば、ロシアに軍事援助を求める」
2015年09月18日 17:21

シリアのムアレム外相は「テロ・グループ『IS(イスラム国)』との戦いにおいて、シリア政府は、もしそうした必要が生じれば、ロシアに軍事援助を要請するかもしれない」と述べた。リア-ノーヴォスチ通信が伝えた。
ムアレム外相は、シリアの衛星TVのインタビューに次のように答えた―

「シリアは、もし必要が生じれば、ロシア連邦軍に対し我々の側に立って戦ってくれるよう要請するだろう。
現在、ロシア軍は、シリア領内での戦闘行動には参加していない。現時点で我々は、ロシア軍との共同作戦は行っていない。シリア当局は、政府との合意なく我が国の領内に存在するいかなる軍隊も、国家主権の侵害とみなす。」

この声明は、オーストリア、英国そしてフランスが、シリア国内の「IS」の陣地を攻撃する用意があるとのマスコミ報道を背景に出された。これに関連してシリア当局は又、国連事務総長あてに書簡を送り、その中で「テロリズムとの戦いという口実によって、国際法違反を正当化することはできない」と指摘した。

さらにシリア外務省は「米国が主導する有志連合は、シリアやイラク領内での『IS』や他の同様のテロ組織に対する戦いにおいて、これまで意味あるいかなる勝利も収めていないばかりでなく、有志連合のおかげで、テロリストらは、自分達の活動をエジプトやリビア、チュニジア、イエメン、クウェートさらにはサウジアラビアまで拡大する事が出来た」と強調している。イタル-タス通信が伝えた。

http://jp.sputniknews.com/politics/20150918/914916.html




クロアチア 移民の大量流入のためセルビアからの道路を封鎖
2015年09月18日 14:48(アップデート 2015年09月18日 14:49)

クロアチア当局は、国境を通ってセルビアに通じる7本の自動車道路を封鎖した。ロイター通信が、現地警察の発表を引用して伝えた。


© AFP 2015/ MARKO DROBNJAKOVIC
http://jp.sputniknews.com/images/91/44/914449.jpg

発表の中では「当局の指示があるまで、道路は封鎖される」と述べられている。
警察のデータによれば、水曜日からこれまで1万1千人以上の移民が、クロアチアに到着した。

きのう木曜日、クロアチアのオストイチ内相は「もし移民の流入が、一昼夜で8千人を越えれば、我々はセルビアとの国境を閉じるだろう」と伝え「これ以上、新たな移民を受け入れる状態にない」と指摘していた。

今年初めから、EU領内へ、すでに約50万人もの移民が到着し、毎日その数は、数千人規模で増えている。欧州委員会は「現在直面している棄民危機は、第二次世界大戦時以来最大のものだ」と警告した。なお欧州委員会の提案により、EU諸国は、今後2年間で、移民を強制的に16万人まで受け入れなければならない。

http://jp.sputniknews.com/europe/20150918/914475.html




オバマ大統領 米国は自ら問題をつくり出していることを認める
2015年09月17日 23:11(アップデート 2015年09月18日 18:24)

オバマ米大統領は、米国を悩ませている問題の根源は、ロシアあるいは中国にあるのではなく、米国にあるとの考えを表した。
オバマ大統領は、フォーラム「ビスネス円卓会議」の参加者たちからの質問に答え、「我々の問題は、例えば中国が交渉で我々に圧力を加えたり、あるいはプーチン大統領が戦略的に我々に勝つということにあるのではない。これらは私たちの問題ではない。我々の問題は、私たち自身だ」と語った。リア・ノーヴォスチ通信が伝えた。

http://jp.sputniknews.com/us/20150917/912322.html




米国、世界中の基地の数で新記録、基地は平和でなく紛争をもたらす
2015年09月18日 11:30(アップデート 2015年09月18日 12:31)

アフガニスタンおよびイラクからアメリカ軍兵士の大半が母国に引き揚げた後でも、アメリカは以前と同様に、むしろかつて前例のないほど大規模に、基地によって世界を取り囲んでいる。アメリカのワシントンにある大学教授で、文化人類学者であるデイビッド・ウァイン氏は、このように雑誌「ネイション」で発表した。

彼は次のように指摘している。現在アメリカは、約800の基地を国外に有している。第二次世界大戦は70年前に終結したが、ペンタゴン(アメリカ国防総省)のデータによると、ドイツには以前と同様172、日本には113、そして韓国には83箇所のアメリカ軍基地が存在している。

また更に、何百もの駐留部隊が、オーストラリア、ブルガリア、コロンビア、カタール、ケニアなど、世界の80カ国に散らばっている。ウァイン教授の試算によると、アメリカの納税者たちは1年に平均して1万ドルから4万ドルを、海外で働く一人の軍人を養うために支払っている。しかしながら納税者たちはまず、その事実に気づくことはない。

専門家は、アメリカ駐留軍は11の航空母艦とそれらの海軍基地を含め、様々な形をとって160の国と領土に存在していると指摘している。また、宇宙空間でもその存在が増している。公正を期すために指摘しておくと、国外における基地というのは他国も有しているが、そのような基地の数は全部で30といったところだ。とするとアメリカの有する国外に配置している駐留軍は、全世界の在外駐留軍のうち95パーセントにあたる。

ウァイン教授は、冷戦の初期、何万ものアメリカ軍基地のネットワークを作り、世界中に配置するという政策はアメリカの安全保障と外交のためのドクトリンとなった、と書いている。このような政策は、「予防戦略」と呼ばれ、その当時地政学的に主に敵対していたソ連を抑止する、という政策と関係があった。

紛争地域に安定をもたらすことに寄与する、というかわりに、アメリカ軍の基地は時として緊張の種となり、外交活動の障害となっている。

つまり、アメリカ軍の基地が近東に存在しているということが、ラディカリズムの増大と、反アメリカの機運を増大させることの、十分な前提条件となってしまったのだ。駐留軍の配置をしたことで、例えばロシア、中国、イランの国境では、これらの国々からの反撃のスケールのリスクは本質的に増大してしまった。

ウァイン教授は、アメリカの増大する軍国主義は、地政学的な勝負事の場にあえて紛争を起こさせ、基地の建設および武装という、新しい競争の背中を押している、と推定している。「反テロ戦争」はグローバルな性格を帯びた衝突の種となった。

この衝突は、急進派とテロリストたちの立場を強めただけだ。そしてアメリカの利益を「ロシアと中国の脅威から防衛するための」基地の建設は、世界の列強と正面衝突している。言い換えれば、世界をより安全にしていく、ということのかわりに、アメリカが国外に有している駐留軍は戦争をより現実のものとし、そしてアメリカ軍が配置された国々の情勢は、大変緊張したものになっている。

http://jp.sputniknews.com/us/20150918/913887.html




日本に米国の軛がかけられたか
2015年09月18日 02:38(アップデート 2015年09月18日 04:49)

日本の参議院は自衛隊の権限を拡大する法案を可決させた。法案審議との関連で、街頭では抗議行動がなされ、参加者が警察に逮捕される事態にまでなった。

極東研究所のヴィクトル・パヴリャチェンコ上級研究員は、日本政府は強い抗議運動をも意に介さない、と見ている。誰かが政府を抑制しなければならない。ふつうそれは野党の仕事だが、日本の野党には今十分な力がない、とパヴリャチェンコ氏。
もはや安保関連法の成立は不可避である。日本の外交は今後、より一層親米の度を深めるだろう、とパヴリャチェンコ氏は語る。

「安倍晋三氏に米国の軛がかけられた。もはや安倍氏は、米国の忠実な同盟国としての機能を逸脱するようなことを敢てすることはないだろう。もちろん、今、日中関係がある程度前進することは期待してもよい。複数の専門家が、安倍氏は対中関係改善を望んでおり、そのためとあらば尖閣の問題でさえ、中国側の面目が保たれるように自らの立場を変えることも辞さない構えだ、としている。

日本政府は2012年に尖閣を民間人地権者から買い上げることによって、1972年の田中・周恩来合意、すなわち、島の帰属の問題は棚上げにし、その解決は次の世代に委ねるとする口頭の合意を破った。その上、尖閣の帰属をめぐる領土問題など存在しない、などとうそぶいた。

安倍氏もこの問題はどうにかしなければならないと理解しているのだと思う。第二次世界大戦終結70年を祝う北京の祝賀イベントにも、安倍氏は出席しようとしたと思わしい。しかし直前になって何らかの邪魔が入った。おそらく米国を説き伏せることが出来なかったのだろう」

スプートニク:安保関連法の成立によって、将来的に日本が自立した軍事国家になる可能性はあるか。
「ないと思う。法案の基本は、飽くまで日本の同盟国や戦略的パートナーに対して支援を行う、ということだから。米国にピンチが訪れない限り、日本には何らの行動を行う根拠もない。この法案も、中国の増強への対処法としての、大言壮語の一種に過ぎないふしがある」

スプートニク:この法律は対中関係にどう影響するか。中国は非常に強くこの法律を批判してきたが。
「法律の可決にあわせて、日本は対中関係改善を図るだろう。例によって中国に密使として谷内正太郎氏を派遣し、谷内氏は中国指導部との信頼醸成協議で、同法の効果範囲に中国は含まれないという点を説明するだろう。誠意というものは道をひらく。並行して、両国間で調印がなされ、合意がなされる。

何についての合意であるかはともかく、である。それに、中国と米国の対立だって、そういつまでも続くものではない。米国も対話の橋を燃やしてしまったわけではない。相手の事情の探り合いは今も行われており、交渉、協議も続けられている。これはそういう、入り組んだゲームなのであり、日本はその主役ではない。リーダーシップを争うのは米国と中国であり、両者にとって重要なのは、東アジアをいかに分割するかということである。それは間違いない。

民間諜報・分析企業Stratfor創設者ジョージ・フリードマン氏はかつて著書『100年後の世界』で、2080年代の終わりにかけて日本は国際政治においてより目覚ましい役割を担うようになる、と予言した。今日本は力を蓄えている段階だ。新法は日本の飛躍のための、非常に有効な道具となり得る。だからといって、日本が明日にもその道具を使い出すとは考えなくてもよい」

http://jp.sputniknews.com/japan/20150918/913553.html









BOOM! George Soros W2EU Group Is Giving Handbooks to Fake Refugee Invaders












20150521pic 002


[ 2015/09/18 19:27 ] 日常の風景 | TB(-) | CM(0)

コメントの投稿













管理者にだけ表示を許可する