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2015/09/23 午前様更新の様子です。


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今夜は午前様更新の様子。

今は強い雨音がお部屋の中に響いてあるものです。

久々のビッシャビシャに雨に打たれるのは気持ちのよいものなのです。

ま、ひとりものなので、「ま! ずぶ濡れで帰って来て! 玄関濡らさないでよ!」などという声は聴こえては来ないものなのです。

誰も待っていないねぐらに帰るのと、誰かがいつも待っているねぐらへ帰るのとでは、何が違うものでしょうかなどと、ふと思考していたものですが。

ま、誰か待って在るのであれば元気に「ただいま~!」とね。

ま、誰も待っていなくてもとりあえず「ただいま~!」と元気にね!

は亞???? 変わらないものですね。

ま、わたしはひとが何と言おうとも、ネグラに戻ってドアを開けたなら、「ただいまー! おかげさまです! は亞~、なんだか疲れたニャ~」と、ま、ニャーとは言わないものですが、人はすっかり能動的に忘れさせられているだけで、目に見えなくともそこに在るものは在るものなのです。

きっと誰にも忘れられたとき、そんな時、ひとはようやく死ねるのかも知れないものでしょうか。

今ここにわたしやあなたが在るのは、誰かがあなたやわたしを決して忘れないでいてくれてあるからかも知れないものでしょうか亞~? 

は亞亞あああ???

ま、今夜もそんなこんなあんなで変な記事の様子となっているものでしょうか亜。

午前様につき昨夜となるものですが、昨夜は地上波TVを偵察していたらスペックというのがあったものですね。

本質的にドラゴンボールと同じようなエンディングであるものでしたね。

また週末には台風が向かってきてあるものです。

台風もね、本来ならば万物に栄養を運んでくるものなのですけれどね。

それが今では一部のキチガイ自称エリート株主などの意向でね。






今日観たYOUTUBEなど;

戦略に変化? NATOがキエフにミンスク合意遂行を呼びかけ
2015年09月23日 22:01
NATOのストルテンベルグ事務総長は先日のキエフ訪問でウクライナ政権に対し、ドンバスの紛争の平和的調整についてのミンスク合意を遵守するよう求めた。ドイツ経済ニュース(Deutsche Wirtschafts Nachrichten, DWN)が 報じた。

ストルテンベルグNATO事務総長は「今重要なのはミンスク合意の遂行だ」と強調している。NATO事務総長は21日、2月に平和合意が調印されて以来、一度も停戦が確認されていなかった事実を指摘した。

DWNの記事では、NATO側からの声明のトーンが驚くほど変化したことが指摘されている。以前、NATOがウクライナ危機について表す声明では常にロシアに対する強硬な批判が表され、停戦違反の責任は一方的に義勇軍におしつけられ、ドンバスにはあたかもロシア軍が駐留しているかのように吹聴されていた。

記事ではこの変化について、シリア問題の合意達成後、西側とロシアはウクライナ紛争のエスカレーションを理由に関係の緊張化を望んでいないためだろうと説明されている。

ドンバスの停戦体制は9月初めから導入されているものの、欧州安全保障協力機構(OSCE)からは毎日のように停戦違反のケースが報告されている。またOSCEは給水、暖房システムが深刻な被害を受けてしまったため、地域住民は冬の寒さに耐えられないのではないかと危惧感を表している。

OSCEはキエフ当局に対し、地元住民がインフラ復興作業を行えるよう、衝突ラインからの軍事機器の撤収を申し入れている。

http://jp.sputniknews.com/politics/20150923/943331.html




EU、中国に対する保護貿易措置なくなれば350万人分の雇用を失う
2015年09月23日 19:18(アップデート 2015年09月23日 20:31)

最近、25の欧州の産業機関が行った調査によれば、もしEUが、中国に対する保護貿易措置を撤廃するならば、EUは350万人分の仕事場を失う可能性がある。なお中国政府は、2016年末までに保護措置が撤廃されるよう期待している。

今週EUの高官及び法律専門家が出した報告書の中では、この先三年間でEUの工業製品の輸入が、25-50%増加すると予想されている。
EU及びWTO(世界貿易機関)の他の加盟国は「来年末、中国に市場経済国としての地位を与えるかどうか」を決めなければならない。

WTOは、中国が2001年にWTOに加盟した時、人民元が市場の力で決められるのではないことを認めているが「15年たったら、中国政府は、経済統制を制限するだろう」と期待していた。市場経済国の地位は、非常に重要な意味を持つ。

なぜなら、もしそう認められれば、中国からの輸入品に対する反ダンピング関税の率を下げなければならないからだ。

関税率が下がり、反ダンピング法に対する脅威が軽減されれば、中国企業は、輸出品の価格をほぼ三割安くすることができると予想される。

そうなるとEUの生産の落ち込みは、国内総生産(GDP)の1-2%となり、170万人から350万人分の働き口が削減される。

報告書の中では又、これにより特に大きな損失をこうむるのは、自動車部品、鉄鋼、陶磁器、紙パルプ、ガラス、アルミニウムといった産業分野だと指摘されている。

http://jp.sputniknews.com/business/20150923/941897.html




米国「誰とどのように事をなすか」を日本に説明
2015年09月23日 22:30(アップデート 2015年09月23日 22:33)


© Fotolia/ viperagp
http://jp.sputniknews.com/images/36/33/363399.jpg

米国政府は「現時点では、まず第一にロシアとは事をなしてはならない」と考えているが、同時に「ロシア政府との協力なしには、差し迫った国際問題を解決できない」という事実も否定していない。

これは、機能火曜日、米国務省のトナー副報道官が定例ブリーフィングで述べたもので、こうした形でトナー副報道官は、岸田外相のモスクワ訪問、そしてロ日間で話されているプーチン大統領訪日の可能性についてコメントした。

トナー副報道官は「自分は、プーチン大統領の訪日プランがどう組織されているかよく分からない」と認め「それゆえ、その目的と課題を知らない」と述べ、次のように続けた―
「米国はこれまでも、ウクライナ東部での行動を考慮して、今はロシアとの間で友好的に事をなす時ではないと、非常にはっきりと述べてきた。ロシアはまだ、ミンスク合意の枠内での自らの義務をすべて果たしてはいない。
また我々は過去に、ロシアと協力し作業する必要のある諸問題が存在するとも言ってきた。我々は、それに取り組むだろう。つまり、現段階では、西側はロシアとの協同行動について境界の線引きを、ある程度すべきだということだ。」

http://jp.sputniknews.com/politics/20150923/943467.html




標的は銀行、「アノニマス」が「ブラック・オクトーヴァー」作戦開始を宣言
2015年09月23日 19:08


© Youtube/without.directive (ScreenShot)
http://jp.sputniknews.com/images/94/17/941742.jpg

ハッカー集団「アノニマス」が10月1日から新たな作戦を行うと宣言。「ブラック・オクトーヴァー(黒い十月)」と名づけられた新作戦は世界の大手銀行をターゲットにしている。

「アノニマス」はインターネットに動画を掲載し、一般市民に対して「平和的革命に参加せよ」と呼びかけている。参加方法は銀行の預金を引き出し、2015年10月の間は現金で支払いを行うこと。こうしたキャンペーンは銀行の状況の突破を目指したもの。

今年の春、独「ドイチェバンク」およびスペインの「バンコ・スタンダー」の米国における支店は米連邦準備制度のストレステストで失格し、米国最大の「バンク・オブ・アメリカ」も「警告」の判を押されている。

2008年の金融危機以来、米国でも諸外国でも巨大な民間銀行で問題が生じた場合の問題解決について、憂慮の念が払拭されていない。こうしたケースで一番の重荷を負うのは常に一般市民となっている。

http://jp.sputniknews.com/life/20150923/941784.html




自動車業界全体が騒動の結末を注視し、影響を懸念している
2015年09月23日 22:54(アップデート 2015年09月23日 23:00)

© Sputnik/ Mikhail Fomichev
http://jp.sputniknews.com/images/93/29/932983.jpg

アメリカの、法人訴訟をメインに扱っているローゼン法律事務所はアメリカのフォルクスワーゲン・グループに対する訴訟の準備をしている。

9月18日、アメリカ環境保護局(EPA)が、フォルクスワーゲングループが排ガス規制に違反しているとの指摘を明らかにした。フォルクスワーゲンは自社の車のディーゼルエンジンに、排ガスを空気中にどれだけ放出するかを計るセンサーを「騙す」プログラムを搭載した。既に、多数のフォルクスワーゲンの車の所有者たちが、ローゼン法律事務所の門を叩いた。

これについて同事務所のフィリップ・キム弁護士がスプートニクのインタビューに答えてくれた。

「ええ、私たちのところには被害の念を感じているたくさんの人が既に訪れています。彼らは我々に、彼らの利益を代表するように求めています。このような依頼の数は更に増えるでしょう。アメリカでこれらの車は、ハイブリッド車に並ぶ選択肢として、クリーンなディーゼルエンジン車として宣伝されていました。アメリカでは、それまでディーゼル技術というのはクリーンではないと考えられていたのです。

しかしながら広告では「クリーンなディーゼル」について宣伝され、消費者はまさにその理由で、この車を買い求めてきたわけです。これが真実でなかったことははっきりしています。韓国における、今後起こりうる訴訟については、私が予想するには、他の国々で、それぞれの国の法律にのっとった形で調べが進められ、それに応じて刑事罰という話にもなってくるでしょう。

私たちが今アメリカを拠点にしていることを考えれば、私たちはアメリカの法律に従っていきますし、私たちの会社はアメリカの中でフォルクスワーゲンかアウディの車を購入したクライアントの利益だけしか代表できないと思います。」

ローゼン法律事務所の法律家たちは、2008年から2015年にかけてアメリカ国内で販売されたディーゼル車(ジェッタ、ビートル、アウディA3、ゴルフと、そしてパサート)を購入したクライアントたちの利益のための法廷闘争の準備をしている。

アメリカ環境保護局のデータによればこの期間の間にアメリカでは、上記に該当する48万2000台が購入された。フィリップ・キム弁護士によれば、全自動車業界がこの騒動の結末を注視し、影響を心配しているという。

「これがとても大きいスキャンダルであることは言うまでもありません。フォルクスワーゲン社は、この問題の解決のために70億ドルの予算を割くという情報が出てきました。既にアメリカではこの犯罪について調べが始まっており、アメリカ当局は非常に真剣にこの問題に対峙しています。もしフォルクスワーゲン社に対して本当に有罪の判決が出れば、同社にとってそれは非常に厳しいものとなるでしょう。そしてこれらの騒動の結末については、自動車業界全体が注視し、影響を懸念しています。」

http://jp.sputniknews.com/opinion/20150923/943952.html


































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[ 2015/09/24 01:06 ] 日常の風景 | TB(-) | CM(0)

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