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2015/12/05 テスト投稿です。 記事では在りません。

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あの世この世のニュースなど;

「デス・スター」の破滅はどんな帝国の経済をも破滅に導く
2015年12月05日 14:51(アップデート 2015年12月05日 14:53)

sptc Sci fi Science Fiction
© Flickr/ angelo Yap
http://jp.sputniknews.com/images/22/05/220545.jpg

セントルイス市のワシントン大学出身のザハリ・ファインスタイン教授は、計算の結果、途方もない結論に達した。

ファインスタイン教授は米ジェラルド・R・フォード級航空母艦の建造に使われるスチールの値段を元に映画「スターウォーズ」に出てくる架空の宇宙要塞、「デス・スター」の建造費を概算し、初代「デス・スター」の場合、宇宙の納税額は193の十の18乗ドル、第2「デス・スター」の場合は419の十の18乗ドルになることを明らかにした。このため、この2つの「デス・スター」を破壊した場合、銀河帝国の崩壊を招くだけでない。銀河全体の経済が瓦解することになる。


http://www.dailymail.co.uk/sciencetech/article-3343244/The-economics-Galactic-Empire-Researchers-reveal-Star-Wars-baddies-broke-real-life-say-Death-Star-cost-419-quintillion.html?ito=embedded

ファインスタイン教授の概算は条件的なものであるにもかかわらず、これは十分に公平なものと言える。経済に疎い蜂起軍が帝国を打ち負かし、ジェダイの勲章を復活させるても共和国の復興は出来なかったという「スター・ウィーズ」第7弾にドッキングさせることもできる。



http://www.dailymail.co.uk/sciencetech/article-3343244/The-economics-Galactic-Empire-Researchers-reveal-Star-Wars-baddies-broke-real-life-say-Death-Star-cost-419-quintillion.html?ito=embedded

http://jp.sputniknews.com/science/20151205/1274563.html




沿海地方のヤギのチムール、トラのアムールがいないと朝ごはんを食べない (動画)
2015年12月05日 16:52(アップデート 2015年12月05日 17:00)

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© Sputnik/ Vitaliy Ankov
http://jp.sputniknews.com/images/127/51/1275157.jpg



沿海地方のヤギのチムールはすでに数夜連続で、友達のトラのアムールと自分を隔てる夜間用隔壁のそばで寝ている。ヤギは共有の公園にトラが出てこないと朝食を食べださない。サファリパークのドミートリイ・メゼンツェフ園長が述べた。

ヤギはアムールの餌として檻に入れられたのだが、トラは彼を食べようとしなかった。ヤギが勇敢さを示し、反撃を加えたからだ。ヤギはトラの寝る場所さえ自分で占拠してしまい、トラは小屋の屋根の上で寝ることになった。共同生活の間もトラは定期的に生きた餌を与えられたが、ヤギを襲おうとはしなかった。先週末の発表では、両者は夜間用隔壁ごしに夜を過ごしており、トラは一晩中唸り声をあげていたという。しかし当面は別々に寝させることにしたという。

「チムールはまたトラのそばで寝た。小型の天蓋がつけられ、多くのわらがしかれた。トラが共用の公園に出てくると、チムールは再び草を食べだす。トラのそばでは食欲が出るらしい。もっと早く食べだすこともできるのに、立ったまま、アムールが公園に出てくるのを待っているのだ」。新たに発表された動物の友情をめぐるビデオへのコメントとして、園長が述べた。

園長によれば、チムールはすでに食べられた、とのうわさがインターネット上に出回っているが、専門家はこの情報を否定しているという。「チムールはリスクを抱えているか、と問われる。アムールによってチムールが食べられるリスクは、隣あって暮らしている人間同士にそれが起こる確率よりはるかに少ない」と園長。

新しいビデオでは、トラとヤギが仲良く園内を散策している。アムールは家ネコさながら横になり、遊んでいる。チムールはそのとき、彼から一歩も離れることなく、平和に草をかんでいる。

http://jp.sputniknews.com/russia/20151205/1275104.html




日本の骨董市に自動車が突っ込む
2015年12月05日 15:47

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© AFP 2015/ Toru Yamanaka
http://jp.sputniknews.com/images/58/09/580936.jpg

千葉県茂原市で開かれた青空骨董市で、スピードをつけた自動車がいくつかのテナントを踏み荒らし、少なくとも5人が負傷した。

NHKによれば、事件は土曜正午近く、市内の駐車場で起こった。負傷者はいずれも意識があるが、入院が必要になっている可能性もある。現時点で入院の事実は明らかになっていない。

警察に逮捕された犯人の男性は、「アクセルとブレーキを間違えた」と供述しているという。それにより自動車の操縦を誤ったのだという。その他の詳細は不明。
茂原市では月に2回、同じ駐車場で骨董市が開かれていた。

http://jp.sputniknews.com/japan/20151205/1274751.html




日本の核燃料サイクル政策と安全保障政策はリンクしている
2015年12月04日 19:39(アップデート 2015年12月04日 19:40)
徳山 あすか

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© 写真: IAEA Imagebank
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© 写真: IAEA Imagebank

先月、原子力規制委員会が文科相に対し、高速増殖炉「もんじゅ」の運営主体を変更するよう勧告を出した。菅官房長官はこれに対し重く受け止めるべきだとし、「国民の信頼を得る最後の機会。不退転の決意でこの勧告に対応する」と述べている。

また、政府の核燃料サイクル政策の方針に変更がないことをあらためて明らかにした。現在の核燃料サイクル政策を放棄するということは、日本がプルトニウムを保有しておく大義名分を失うことを意味する。日本政府として、それは避けたい選択だ。

もんじゅに反対する市民団体「ストップ・ザ・もんじゅ」代表の池島芙紀子氏は、3つの重要な問題を提起するため、26年前に同団体を立ち上げた。

池島代表「この会を立ち上げたのは、大事故になれば日本列島の半分を失う、とまで言われているもんじゅの危険性への危機感からで、それが一番大きい理由です。また税金の無駄遣いをやめさせなければいけません。もんじゅは実用化の目処がないにもかかわらず、すでに1,1兆円の税金がつぎこまれ、年に223億円の維持費がかけられています。

そして、もんじゅから発生する高純度(98パーセント)のプルトニウムの問題があります。この高純度のプルトニウムは、核兵器に転用可能で、特に小型核兵器の製造に最適なものです。タカ派の政治家たちは、これをいざ有事というときの切り札として持っておきたいのでしょう。」

ストップ・ザ・もんじゅでは、もんじゅ反対の100万人署名(2回)、公開討論会、ロビー活動、地方議会への働きかけ、原発被害にあったチェルノブイリや福島の子どもたちへのチャリティなど様々な取り組みを行っている。

そのほかにも、放射能という目に見えないものを可視化することが大事だと考え、もんじゅのある敦賀にて10年間風向調査をし結果をまとめたり、白木浜から沖へ出て船からハガキを流す海流調査も行ってきた。

いざ放射能が流出した場合にどうなるかをシュミレーションするためだ。結果、流出した放射能は東日本全体をぐるっと回って、太平洋岸まで到達することがわかった。また、毎年秋に大規模な集会を開催してきた。今年は世論の高まりで、今までになく新しい参加者が多かった。

池島代表「今年はもんじゅだけではなく、『もんじゅも原発もいらない、戦争いやや!関西集会』と題して行いました。このイベントで明確にしたかったのは、日本の核燃料サイクル政策と戦争政策はバラバラではなくて、統一した安部政権の野望であるということです。中でも、もんじゅが国の原子力政策と戦

争政策を結ぶ重要な位置に立っているということを明らかにできたと思います。元衆議院議員の服部良一氏は『日本の核武装疑惑とプルトニウム』という題で講演し、もんじゅを含めた核燃料サイクル政策を中止し、もうプルトニウムの利用はせずに、国内貯蔵分に関しては固化して直接処分をする、海外に預けている分については、国際管理にすることが我々のとるべき道であると提言しました。日本は既にプルトニウムを47.8トンも保有しており、これは由々しき問題です。」

また、池島代表は国会議員のアンケートや自身のロビー活動の経験から、もんじゅを含めた核燃料サイクル政策について、内心では「もうやめるべきだ」と思っている政治家が相当数いる、と確信を持っている。実際、政治の第一線を離れて本音を話せる場合は多い。例えば小泉純一郎元首相は、先月相模原市で行った講演の中で、原発は安いエネルギーだと言われて、自分自身も含めて国民は信じたが、とんでもない話だったと回顧している。また小泉氏は、もんじゅを一体どうやって維持することができるのかと疑問を投げかけた。

http://jp.sputniknews.com/japan/20151204/1271404.html




日本よ、本当にテロとの闘いに加わる覚悟か?
2015年12月05日 18:37

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© AP Photo/ Geert Vanden Wijngaert
http://jp.sputniknews.com/images/120/91/1209198.jpg


安倍首相はテロ対策の強化に全力を注ぐよう指示した。12月8日から日本外務省内には国際テロ情報収集ユニットが開設される。だが日本はテロリストとのリアルな戦いにどれだけ真剣に望む構まえなのだろうか?

モスクワ国際関係大学、国際調査研究所の上級研究員、アンドレイ・イヴァノフ氏は、この件に関して次のような考察を表している。

「テロ組織が軍事、政治上の目的を遂行するために様々な国の政府を利用していることは公然の事実だ。たとえば『アルカイダ』はアフガニスタンでソ連軍に抵抗していたが、これは米国CIAの支援と庇護を受けていた。それにこのダーイシュ(IS,イスラム国)だってトルコ、カタール、サウジアラビアが合法的なシリア大統領であるアサド氏を打倒するのに利用している。

どんなテロリストもただで戦うことはない。このためテロと効果的に戦う最良の手段はテロリストへの資金源を断つことだ。

まさにこれをシリアで戦うロシア人パイロットらは行なっているのであり、石油の採掘、貯蔵場所やシリアでダーイシュが採掘した石油をトルコへと運ぶ(そしてこれはトルコから世界の様々な消費者へと運ばれるのだが)輸送車に直接的に空爆を仕掛けているのだ。

だがシリア人から盗まれる石油の流れを迅速に止めるためにはシリアとトルコの国境を閉じる必要がある。この国境は実は、世界の様々な国でダーイシュによってリクルートされた武装戦闘員や武器の通り道となっており、これらはまさにトルコを通じてダーイシュのもとへと届けられている。

国境を封鎖するよう米国は頼んだが、トルコはそうしたオペレーションを行なう資金源がないことを理由にこれを拒否。だがこの拒絶には他のわけもある。

第1にダーイシュの採掘した石油取引に関与するトルコ人役人、政治家、軍人らは収入源を失うことを欲していないこと。第2に国境が封鎖された場合、シリアのダーイシュはただでさえ武装戦闘員、武器の補給の道を断たれ、壊滅への速度を速めてしまう。

そうなればエルドアン氏の計画にとっては打撃だ。なぜならエルドアン氏はシリアを掌握し、その後これを、その復活をひそかに夢見るオスマン帝国の一部としようとしているからだ。

この例ではテロとの戦いの関心が政府の関心、この場合トルコ政府の関心といかに対立するものであるかがはっきりと見て取れる。

ところでここ数日、ダーイシュの石油インフラへの爆撃に英仏が加わった。英仏の動機は異なる。オランド仏大統領はテロリストらに先日のパリへの攻撃の見せしめを行う断固とした姿勢を示そうとしている。

キャメロン英首相にはダーイシュに対する勝利者のひとりとなり、シリアの将来を決める権利を得たいという目論見がある。キャメロン氏はオバマ氏と同様、シリアの将来をアサド氏抜きで描いており、米国と同じように現シリア政権に反対して戦う他の武装集団をテロリストとして認識することも、これに攻撃を行うことも拒否している。

それだけではない。反アサド派にアサド体制転覆を、またはシリア領土の一部を強奪するのを幇助するため、米英はどうやら今、NATOの陸上部隊をシリア領内に送り込むことをたくらんでいるらしい。言い方を変えると、テロリストらには西側が嫌うアサド氏をどかすことが出来なかったため、西側のテロリスト庇護者らは今度は自ら乗り出して国家テロを起こそうとしていることになる。

テロを相手にした戦争に加わるにあたり、日本が絶対に理解しておかねばならないのは、このゲームの非常におかしなルールだ。テロリストと認証されるのは欧米や他の「文明国」に攻撃を仕掛けた人間だけであり、シリア、ロシア、中国にテロ攻撃を行う者らは自由や民主主義を勝ち取ろうと立ち上がった「文明人」と見なされる。問題なのはこうした「戦士(文明人)」らはよくコントロール下から外れてしまい、欧米の一般市民を殺害しはじめるということだ。

もし日本がテロリストを「悪者」と「善玉」に仕分けるとすれば、日本も裏切り者らの標的になりかねない。こうした裏切り者は西側から資金と援助を喜んで受け取りながらも、やはり西側の文明、これに日本も相当するのだが、これを敵ととらえ、勝利を手にするまで戦うべしと考えている。」

http://jp.sputniknews.com/opinion/20151205/1275551.html




インディペンデント:キャメロン首相は英国市民3000万人をテロの味方と見ている
2015年12月05日 20:39

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© REUTERS/ Toby Melville
http://jp.sputniknews.com/images/114/78/1147898.jpg

英国のキャメロン首相はシリアにおける軍事作戦に反対する人を「テロリズムの味方」と規定した。このような発言は「英国の民主主義というものの欠陥をまざまざと示している」。インディペンデント紙が伝えた。

社会調査によれば、英国市民の半数が中東空爆に反対している。そうなると、英国首相によれば、3000万人の市民がテロのシンパということになる。これほど支持勢力があるならば、ISが選挙に勝つことさえできるだろう、とインディペンデント。

http://jp.sputniknews.com/europe/20151205/1275853.html























































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[ 2015/12/05 22:50 ] テスト投稿 記事ではありません | TB(-) | CM(-)