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2016/10/23 アルシオン・プレヤデス最新 No.47が更新されました。



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美居子さまは今日も来られました。










あの世この世のニュースなど;










巨大地震:日本と米国中心部がハイリスク地帯に? © REUTERS/ Kyodo
オピニオン 2016年10月23日 10:09タチヤナ フロニ



日本でまたしても強い地震が起き、被害者が出ている。鳥取でマグニチュード6.6の地震が起きた。余震は今も続いている。現地では立つこともままならないほど強い揺れがあったという。

今後も一週間にわたり地震が続く恐れがあるという。これはきたるべき巨大地震の先触れなのだろうか。ロシアの地球物理学研究所の地震学者アレクセイ・リュブシン氏にスプートニクが話を聞いた。

鳥取は地盤は相当安定しているのだという。 「少なくとも日本としてはまったくあり触れた現象だ。日本人は地震の活発な国に暮らしているとわかっているから、常に地震への備えがある。彼らの家屋はマグニチュード7でもゆうに持ちこたえる。

しかしイタリアでは先日マグニチュード6の地震で300人も死亡した。日本では数人が軽傷を負っただけだ。しかし、日本といえども、巨大地震は危険だ。揺れもさることながら、津波の危険がある」 近く巨大地震が起きるおそれが最も高いのは東京周辺だという。

「私がGPSデータを分析したところ、南海トラフでは今非常に危険なスポットがみられる。これまでは一日ごとにデータが更新されていた。これは長すぎる。最近は5分置きになった。日本には1300もの地震学的活発さの分析基地がある。全国をカバーしていると言えるものだ。

もっとも、ほとんどはリフレクターマスト設置場所であり、地震基地は84だが。しかしそれらが合わさることで非常に詳細な分析ができる。私はいわゆるコヒーレンスフィールドというものを計測した。複数の振動プロセスの形成時に発現における協調的なふるまいのことだ。

それで隣り合う基地のノイズがいかに修正されているか、つまり、基地同士が協調しているかを調べることに努めた。

そうして得られたデータから、南海トラフが今非常に強い地震学的相関性のスポットになっていることが分かった」

このスポットは事態の急激な悪化の動向を示しているという。

「日本全国の相関地域はそれなりに安定している中で、南海トラフは熟した膿瘍にも比すべき突出性を示している。その座標さえ言える。北緯34度、東経138度だ。スポットの中心は東京近郊。

わたしはリサーチ・ゲートに自分の観察を公開した。高い関心が示されたとはいえない。説明は簡単。日本人は地震への備えが常にある。そして、正確にいつ、何日の何時に地震が起きるかを予言する方法論は存在しないのだ」 それでも学者たちは日課を続ける。

アレクセイ・リュブシン氏は日本だけでなく、米国のデータも分析している。 「GPSデータのノイズ分析とその修正で、日本と同様の地震学的スポットが北米大陸中心部にもあることが分かった。1811-12年に巨大なミズーリ地震を起こしたニューマドリッド断層だ。

当時そこには数千人の白人入植者とインディアンがおり、新聞ももう発行されていて、非常にイメージ豊かに地震のことが書き立てられた。
地震は非常に強く、ミシシッピ川が逆流するほどだった。この地域が再び危険になっている。

メンフィスも危険地帯に含まれる。この南部最大の経済都市は、地震の危険を何ら考慮せず建設されている。住民はざっと100万人。ニューマドリッド断層について知っているのは今では専門家だけだ」

https://jp.sputniknews.com/opinion/201610232933258/



















台湾が原発全廃へ 福島第一事故受け、25年までに停止
朝日新聞デジタル 10月22日(土)21時3分配信

台湾の蔡英文(ツァイインウェン)政権が2025年に「原発ゼロ」にすることを決め、行政院(内閣)は、再生エネルギー事業への民間参画を促す電気事業法の改正案を閣議決定した。太陽光と風力発電を中心に再生エネの割合を20%まで高めることを目指す。

東日本大震災後の反原発の民意を受けたもので、改正案は近く立法院(国会)で審議に入り、年内の可決を目指す。

世界的にはドイツが2022年までの原発全廃を決めるなど、欧州を中心に脱原発の動きがある。

一方、増える電力需要に応えるため中国やインドが原発を増設させており、アジアでは台湾の取り組みは珍しい。

改正案は20日に閣議決定され、6~9年かけて発送電分離も行う。蔡総統は「改正は原発ゼロを進め、電源構成を転換する決意を示すもの」としている。

台湾では原発が発電容量の14・1%(15年)を占め、現在は第一~第三原発で計3基が稼働中。

だが、東京電力福島第一原発の事故で台湾でも反原発の世論が高まり、原発ゼロを公約に5月に就任した蔡氏が政策のかじを切った。台湾も日本と同様に地震が多い。

稼働中の全原発は25年までに40年の稼働期間満了となる。同法改正案では25年までに全原発停止と明記し、期間延長の道を閉ざす。

朝日新聞社
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20161022-00000064-asahi-int
















廃炉費用の負担 「新電力に転嫁」は筋違い
毎日新聞2016年10月4日 東京朝刊オピニオン


政府が原発の廃炉費用を、電力小売りの全面自由化で新規参入した電力会社(新電力)に負担させるための議論を始めた。

大手電力会社の負担を新電力に転嫁するもので、結局は電気料金に上乗せされる。自由化の前提である競争原理をゆがめかねない案だ。

もっとも廃炉は、脱原発依存のためにも滞っては困る。政府は脱原発の道筋を描く中で、費用負担の問題を議論すべきだ。安易な転嫁は筋が違うと言わざるを得ない。

議論は経済産業省の有識者委員会で始まった。政府は年内にも結論を出す考えだ。

廃炉にかかる費用は、大型原発で1基800億円程度と見込まれる。大手各社は、その費用を40年かけて積み立てているが、今後、積み立てなければならない費用が約1兆2000億円残っている。

大手各社はこれまで、電気料金に上乗せしてその費用を徴収してきた。しかし4月に始まった自由化で新電力のシェアが拡大すると、その徴収が滞る可能性がある。そこで出てきたのが今回の転嫁策だ。

新電力に乗り換えた消費者も、過去には大手が原発で発電した電力を使っていたのだから廃炉費用も負担すべきだ、というのが政府の理屈らしい。しかし消費者はこれまでも電気料金に上乗せされる形で負担してきた。二重取りは理屈に合わない。

新電力が今後、大手から電気の融通を受ける場合に、廃炉負担を分担するという話であればあり得る。政府は新電力が割安な原発の電気を調達しやすくなる新市場を創設して、批判をかわそうとしているようだ。

しかし原発に依存しない電気を求める消費者もいる。電力会社を選べる自由化は、そうした要望にも応えるものだ。政府が、電力会社に電源構成比率を公表するよう指導しているのもそのためだろう。一律の負担転嫁では国民の理解は得られまい。

そもそも政府は、原発のコストは安いと説明してきた。それは廃炉費用まで含めての話だった。今回の転嫁問題で、その正当性も揺らいだと言える。

政府は、重大事故を起こした東京電力福島第1原発の廃炉費用についても議論を始めた。東電が2兆円の費用を負担する計画だが、それを大幅に上回るのが確実だからだ。

東電管内で参入した新電力に負担を求める案が浮上しているが、事故に伴って増加したコストの転嫁は、理屈がつかない。一段と慎重な議論が必要だ。

いずれにしても廃炉費用の問題は避けて通れない。政府は脱原発依存という目標を示した上で、国民負担のあり方を正面から議論すべきだ。

http://mainichi.jp/articles/20161004/ddm/005/070/055000c
















日本と英国、初めて日本の基地で空軍演習実施
国際 2016年10月23日 02:50

日本の航空自衛隊が初めて三沢基地で英国王立空軍との演習を行う。

土曜、産経新聞が報じた。 ガーディアン・ノース16は日本の自衛隊が自国の基地で米国以外の外国軍と行う戦後日本史で初の演習。

外国船の領空侵犯を想定した行動が訓練される。 先に米国、日本、韓国が海上軍事演習を行うことが報じられた。

https://jp.sputniknews.com/world/201610232933398/






実に怪しい奇妙なニュースだ。
エッ? リザード英国王立イルミナチス軍?
記事コメ;少年ゲリラ












ドイツ この1週間でクラウンの衣装を着た者達による不良行為10件以上 © Fotolia/ Nito
災害・事故・事件 2016年10月23日 07:10(アップデート 2016年10月23日 07:12)



この1週間で、クラウンの衣装を着た者達が加わった犯罪が、ドイツで10件以上あった。ドイツのマスメディアが警察発表として伝えた。

このうち5件は、金曜日に報告されている。 報道によれば、木曜日バルト海に面するメクレンブルク — フォアポンメルン州のロストクでは、クラウンの衣装を着た人物が、19歳の若者を何度もバットで殴った後、姿をくらました。

また隣のグライフスヴァルトでも、チェーンソーを持ったクラウン姿の輩による襲撃事件が数件報告された。なおこの事件による負傷者は出ていない。

先に伝えられたところでは、スウェーデンの小さな町スコニングで13日朝、ナイフで武装したピエロ2人組が女性を脅した。

https://jp.sputniknews.com/incidents/201610232933511/






これら凶悪ピエロの正体は人類ではない。記事写真はレプがよくする「シーッというポーズをした写真」
だがもはや何の秘密でもない。
記事コメ;少年ゲリラ






















搭乗手続きと人数合わず 4年半で230件
日本テレビ系(NNN) 10月22日(土)16時15分配信

全日空機が搭乗手続きのミスにより定員オーバーの状態で離陸しようとした問題で、他の航空会社でも搭乗手続きをした人数と実際の乗客の数が合わないまま機体の扉を閉めたケースが、この4年半で約230件あったことが国土交通省の調べでわかった。

この問題は先月、福岡空港で全日空機が搭乗手続きのミスにより定員オーバーの状態で離陸しようとしたもの。

これを受け、国土交通省が定期便を運航する国内の航空会社を対象に調べたところ、搭乗手続きをした人数と機内の乗客数が合わないまま機体の扉を閉めたケースが、2012年度以降、約230件あったことがわかった。

中には、そのまま離陸してしまったケースもあったという。

国土交通省は、セキュリティー上問題があるとして来週、各航空会社に再発防止のため、乗客数の確認の徹底を指示する方針。

http://headlines.yahoo.co.jp/videonews/nnn?a=20161022-00000030-nnn-soci







普通あり得無い。
だが故意であれば別だ。
臭い・・・・これは悪の臭いだ。

記事コメ;少年ゲリラ











自称エリート養成洗脳飼育大学である東京6大学が強姦大学であることは、過去、早稲田大学ラグビー部の集団レイプ事件で明らかとなってある。なぜならラグビー部の集団レイプ事件の時、他にも他サークルなどでも凶悪な犯罪が日常的に犯されていたからだ。

そもそも早稲田大学ラグビー部の集団レイプ事件だけで誤魔化していたから、あれから今日へいたるまでずっとこれら凶悪集団レイプ等は事件化されないで犯され続けてあることは想像するに難くなかった。

そしてその証拠にも今回の凶悪集団強姦事件が明らかとなっている。
そして今回の新たな事件もまた氷山の一角であり、またこれら自称エリート養成洗脳飼育大学である東京6大学や地方有名大学等で実行されてきたミスコンテスト等は初めからこれらレイプ目的等で企画され、
そこからでてきたTV局女子アナもほぼ漏れ無くこれら強姦魔たちの餌食であり、TV局入社後も強姦魔たちとその後ろ盾となっている地下世界組織の影響下にあり、TVメディアがデタラメ捏造報道や特定の事件を隠蔽するのは、こういう仕組みも深く関係してあるのだ。

いわば[女子アナ]とは組織にとってはただの稼いでくれて工作利用もできる都合よい肉塊売春婦[女子穴]であるということだ。

動画コメ;少年ゲリラ









覚書;
日本 行方不明者 毎年数十万人
人身売買 国内/海外
[ 2016/10/23 18:44 ] 日常の風景 | TB(-) | CM(0)

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