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2017/02/15

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美居子さまは今日も来られました。












あの世この世のニュースなど










臨床研究7件で不正=聖マリ医大、医師ら処分へ
時事通信 2/14(火) 19:15配信

 
聖マリアンナ医科大(川崎市)は14日、同大病院の神経精神科で行った22件の臨床研究のうち7件で不正があったとする調査報告書を公表した。

 
うち1件はすでに研究を中止しており、残る6件についても中止を勧告する。同大は関わった医師らを処分する方針。

 
関わったのは同大の准教授2人と講師1人。7件はいずれも複数の薬の効果などを比較する研究で、本来は患者に薬を無作為に割り振る必要があるのに、医師が自分で決めるなどしていた。

 
このうちすでに中止された1件では、医師がデータの開示を求めた患者にカルテの内容を改ざんして渡したり、データの原本を「破棄した」とうそを伝えたりしていた。 

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20170214-00000129-jij-soci




公の処分だけで済むとお考えだろうか。
全ては記録されてある。
記事コメ;少年ゲリラ


















ザハロワ報道官クリミアについて語る:我々は自国の領土を返さない
2017年02月15日 17:47(アップデート 2017年02月15日 18:47)



ロシア外務省のザハロワ報道官は、トランプ米大統領はロシアがクリミアをウクライナへ「返還」することに期待しているとするホワイトハウスの声明についてコメントした。

ザハロワ氏はブリーフィングで、「我々は自国の領土を返さない。クリミアはロシア連邦の領土だ」と述べた。

先にホワイトハウスのスパイサー報道官は、トランプ米大統領はロシアがウクライナで(紛争の)デスカレーションに取り組み、「クリミアを返還」することを期待しいていると発表した。

クリミアはウクライナで起きたクーデターの後行われた国民投票の結果により、再びロシアの地域となった。ロシアとの再統合には、クリミア半島の住民95%以上が賛成投票した。

https://jp.sputniknews.com/russia/201702153345847/




在るべきところへ還ってきてあるものを在るべきでないところへわざわざ戻すことなどを要求するようトランプ米大統領をそそのかしてある者たちはまだ気づいていないようだ。支配への欲へしがみつくストーカー性虐殺犯罪者寄生獣どもは掃討されイスラム式処刑が待って在るだけであるのに、わざわざさらへ苦しい処刑を欲しているようだ。

記事コメ;少年ゲリラ






















エビ中・松野さんのネット連載 「遺族の意向受け」取材終了分の3月末まで掲載
スポニチアネックス 2/15(水) 15:43配信

 
インターネットマガジンサイト「ROLA」が、今月8日に致死性不整脈の疑いで亡くなった「私立恵比寿中学」の松野莉奈さん(享年18)が担当する連載コーナー「松野莉奈の『見た目は大人中身は子供』相談室」を15日に更新した。


 
サイト冒頭で「2月8日に、松野莉奈さんが永眠されました。ご逝去を悼み、心よりご冥福をお祈りいたします」と追悼。続けて「ご遺族のご意向と事務所のご了承を受け、『私立恵比寿中学 松野莉奈の『見た目は大人、中身は子供』相談室の取材終了分をまとめ、残り6回分、3月いっぱいまで連載を続けることになりました。何卒、よろしくお願い申し上げます』と取材終了分までを当コーナーで連載すると発表した。

 
連載は毎週水曜日に掲載。松野さんがネットユーザーの悩みに答える企画で、15日更新分では「贈り物をするときにいつも迷ってしまう」という悩み相談に、メンバーの星名美怜(19)と対談形式で答えるものだった。

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20170215-00000120-spnannex-ent




死亡した工作をして、実は人身売買ではと疑いたくもなるよな。
記事コメ;少年ゲリラ



















条例でJKビジネス規制へ=届け出義務化、18歳未満禁止―警視庁
時事通信 2/15(水) 13:03配信

 
女子高生らに添い寝やマッサージなどをさせる「JKビジネス」について、警視庁は15日、営業の届け出義務や18歳未満の就労禁止を盛り込んだ条例案を明らかにした。

 
JKビジネスに特化した規制条例は全国初で、2月都議会に提出され、成立すれば7月1日から施行される。

 
条例案は、JKビジネスを「特定異性接客営業」と規定。制服を着て添い寝などをする「JKリフレ」や、「散歩」、水着姿などの「撮影」、会話する「コミュ」、客に飲食させる「カフェ」の5形態を想定し、18歳未満の男女が働いたり客として立ち入ったりすることを禁じた。

 
女子高生であることを強調していない「ガールズバー」などでも、水着や下着姿で18歳未満に接客させることは禁止した。

 
JKビジネスは、一部店舗で「裏オプション」と呼ばれる性的サービスが提供され、児童買春などの温床になっているとされる。看板を出さない店舗も増えており、警視庁は届け出を義務化することで、実態把握や違法な業者の排除を進めたい考えだ。

 
違反に対しては、最大で1年以下の懲役または100万円以下の罰金とする罰則も設けた。 
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20170215-00000075-jij-soci





JKビジネスなどはもともと人身売買へとつながっていく厭らしい興業へすぎないだろう。
警察内部の性犯罪者売国刑事狂犬どもを上から下まで、まずは一掃するのが正しい順序だろう。

記事コメ;少年ゲリラ























<UAE>火星居住計画発表 100年後までに小都市建設
毎日新聞 2/15(水) 18:21配信


 【カイロ秋山信一】アラブ首長国連邦(UAE)のムハンマド副大統領は14日、100年後の2117年までに火星に人類が居住可能な小都市を建設するプロジェクトを推進する方針を明らかにした。具体的な手法や予算などは不明だが、副大統領は「他の惑星に立つことは人類の長年の夢だった。UAEが夢の実現に向けて先頭に立っていく」と意欲を示した。

 
火星居住構想は、ドバイで開催中の第5回世界政府サミットに合わせて公表された。ドバイ首長を兼ねるムハンマド副大統領は「新たなプロジェクトの種をまく。未来の世代が知識探究の情熱によって収穫してくれると期待している」と述べた。

 
当面はUAE国内の大学などで宇宙開発研究者の人材育成を進め、国際協力も推進する。UAE政府は「輸送手段、食料やエネルギーの確保などの研究を重点的に進めていきたい」としている。

 
UAEは2014年に宇宙庁を創設し、日本や米国とも連携を強化するなど宇宙開発に力を入れている。15年にはアラブ諸国初の火星探査計画を公表。21年までに火星に無人探査機を送る計画を進めている。

最終更新:2/15(水) 18:36

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20170215-00000077-mai-m_est









どこへ逃げようとしても、また逃げ切れたと思った刹那、下衆どもの行く先は下衆どもへふさわしきところでしかありえないことを悟るだろう。
記事コメ;少年ゲリラ



















NHK徴収員が告白「私は『受信料サギ』に手を染めた」
文春オンライン 2/15(水) 16:00配信


 
NHK長崎放送局で受信料徴収員を務めていた平田伸男氏(仮名)が「週刊文春」の取材に応じ、悪質な受信料契約の手口を明かした。

 
平田氏は、NHKが業務委託する下請け企業A社の指示で受信料詐欺に手を染めていた。だが、罪悪感に苛まれ、自らも刑罰を受ける覚悟で告発の決意を固めたという。


「私がやっていたのは、パラボラアンテナなどの受信機器が設置されておらず、明らかに衛星放送が映らない世帯に衛星契約を結ばせるというものでした。NHKの受信契約には『衛星放送』と『地上放送』の2種類があり、地上契約は基本の2カ月前払いで2520円なのに対し、衛星契約は4460円と、1940円高い。だからNHKとしてはできるだけ衛星契約を増やしたい。徴収員の給与は歩合制で、衛星契約を多く取れば、その分ポイントが加算され、給料が上がるのです」

 
ターゲットは、一人暮らしの高齢者や親元を離れた学生など、受信料について詳しくない人だという。


「『月額いくらかご存知ですか?』と聞き、お客さんが『知らない』と答えれば、衛星契約と地上契約の違いには敢えて触れずに『1カ月で2000円(※衛星契約の値段)くらいです』とだけ伝えるんです。すると、『そんなものか』と、疑問を持たずに衛星契約を結んでくれるのです」

 
今回、本誌取材班は、平田氏が同様の手口で契約を結んだと証言する被害者を取材。そのうち6人が取材に応じ、被害を認めた。

 
NHK広報局も事実関係を認め、本誌の取材に次のように回答する。


「委託先の元社員が、説明不足のまま3件の衛星契約を取り次いだことは承知していますが、この他のご指摘の件については、現在調査を進めているところです」

 
別の業務委託会社に所属していた元徴収員は、「A社の受信料詐欺は氷山の一角に過ぎない。全国的に行なわれている可能性がある」と語る。

 
週刊文春2月16日発売号では、平田氏が告白した別の手口を含む受信料詐欺の実態、また被害者への取材結果について詳しく報じている。

「週刊文春」編集部
http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20170215-00001428-bunshun-soci








人身売買性犯罪者が経営している全芸能事務所へ関わってきて在る下衆どもは被害者らへよってイスラム式で兆億倍返しで永々と処刑され続け、やがては完全に消去されるだけだ。
記事コメ;少年ゲリラ








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[ 2017/02/15 21:49 ] 日常の風景 | TB(-) | CM(0)

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